LinkedInの動画広告の効果は、閲覧数ではなく、視聴者へのリターゲティング広告の問い合わせ件数と、動画の費用を含めた問い合わせ単価で判断する

【結論】LinkedInの動画広告の効果は、リターゲティング広告の問い合わせ件数と、動画の費用を含めた問い合わせ単価で判断する

キャンペーンマネージャーの閲覧は、動画の50%以上が画面に表示された状態で、2秒以上続けて再生された回数です。動画を最後まで視聴した人数や、内容を理解した人数を示すものではありません。動画広告の効果は、視聴割合で作成した動画オーディエンスにリターゲティング広告を配信し、その広告の問い合わせ（クリック後）の件数と、動画の費用を含めた問い合わせ単価で判断します。

01と02は動画広告に関する確認、03と04はリターゲティング広告に関する配信と集計、05は2つの広告セットの費用を合算したうえでの判断です。05の上限は、自社が許容する問い合わせ単価の上限です。単価の範囲は、問い合わせ件数から求める単価の95%信頼区間で、いずれも後の章で説明します。

動画視聴やブランド認知を目的とする広告セットでは、問い合わせ（クリック後）がほとんど発生しない場合があります。そのため、動画広告の評価には、リターゲティング広告の成果を併せて用います。

広告フォーマットごとに問い合わせ単価を分解して評価する方法は、コラム「LinkedIn会話型広告・メッセージ広告の継続判断｜開封率でなく問い合わせ単価で評価」で説明しています。この記事では、説明の範囲を、動画広告に固有の再生の指標と、視聴者へのリターゲティング広告に限定します。

LinkedInの動画広告の指標：再生数・閲覧・閲覧25%〜完了の公式定義

動画の指標は、レポートの列の表示を［動画］にすると確認できます。再生数は再生が開始された回数、閲覧は動画の50%以上が画面に表示された状態で2秒以上続けて再生された回数、閲覧25%〜閲覧75%と完了は、動画の長さに対して所定の割合まで再生された回数です。

公式ヘルプによると、動画広告はLinkedInフィードとLinkedIn Audience Network（日本語のヘルプでは「LinkedInパートナーネットワーク」）に表示されるスポンサードコンテンツの広告フォーマットです。ブランド認知・動画視聴・ウェブサイト訪問・エンゲージメント・リード獲得・ウェブサイトのコンバージョンを目的とする広告セットで使用できます。動画視聴を目的とする場合、最適化の目標を動画視聴に設定して手動入札を選択すると閲覧1回ごとに、配信の最大化（自動）または単価上限を選択するとインプレッションごとに課金されます。課金の単位と平均CPMの関係は、コラム「LinkedIn広告の費用が高い原因を特定する方法｜クリック単価と問い合わせ単価を分解」で説明しています。

指標の推移を確認する際は、次の3点に注意します。

• 2024年8月以降、LinkedIn.comとLinkedInアプリで配信される広告セットでは、再生が開始された動画広告のインプレッション数とクリック数のみがレポートに表示されています。2024年8月の前後で閲覧率やクリック率の推移を確認する場合は、分母の計上方法が異なるため、数値をそのまま比較できません。
• 2025年3月に、完了率の計算方法は完了数÷インプレッション数に変更され、過去のデータにもこの計算方法が適用されています。
• 合計視聴時間と平均視聴時間は、2026年1月6日以前のデータが表示されません。

閲覧数と閲覧率だけで効果を判断しない理由：閲覧は2秒以上の再生で計上される

閲覧は2秒以上の再生で計上されるため、閲覧数と閲覧率からは、動画の後半まで再生されたかを判断できません。閲覧から閲覧75%・完了までの回数の減少率を確認し、費用は閲覧75%の1回あたりでも算出します。

例えば、3か月の費用が600,000円、インプレッションが200,000回の動画広告で、閲覧が60,000回（閲覧率30.0%）、閲覧75%が12,000回、完了が8,000回（完了率4.0%）であったと仮定します（説明用の架空の数値です）。CPVは10円ですが、閲覧75%の1回あたりの費用は50円です。閲覧のうち、動画の長さの75%以上が再生された割合は20.0%です。

完了は動画の長さの97%以上が再生された回数のため、動画が長いほど完了数は少なくなる傾向があります。そのため、長さが異なる動画の完了率は直接比較しません。また、閲覧25%〜完了の回数には、各指標の位置までスキップした再生も含まれます。

なお、閲覧75%の回数も、動画を視聴したメンバーの人数ではありません。公式ヘルプでは、動画の閲覧回数は、閲覧したメンバーアカウントの数とは直接対応しないとされています。人数は、次の章で説明する動画オーディエンスのオーディエンス数で確認します。

動画オーディエンスの作成方法：視聴割合と期間を選択し、オーディエンス数が300メンバーアカウント以上であることを確認する

動画オーディエンスはマッチドオーディエンスの1つで、動画広告を指定した割合以上視聴したメンバーアカウントを、リターゲティング広告の配信対象に設定できる機能です。視聴割合は25%・50%・75%・97%から、期間は過去30日・60日・90日・180日・365日から選択します。広告セットの配信対象に使用するには、オーディエンス数が300メンバーアカウント以上である必要があります。

作成する際は、キャンペーンマネージャーで［プラン］→［オーディエンス］→［オーディエンスを作成］→［一致するオーディエンス］→［動画］の順に進み、オーディエンス名を入力したうえで、視聴割合、期間、作成元とする動画広告の広告セットを選択します。

前の章のとおり、動画の閲覧回数とメンバーアカウントの数は一致しません。そのため、対象者の数は、［オーディエンス］ページに表示されるオーディエンス数で確認します。オーディエンス数が300メンバーアカウントに満たない場合は、期間を長くするか、条件とする視聴割合を下げて作成し直します。

リターゲティング広告の問い合わせの集計手順：広告セットを分け、問い合わせ（クリック後）を動画広告の広告セットの件数と合算しない

リターゲティング広告は、動画オーディエンスを対象とする広告セットとして、ほかの広告セットと分けて配信します。成果は問い合わせ（クリック後）の件数で集計し、表示後のコンバージョンは別途記録します。いずれも、動画広告の広告セットの件数とは合算しません。

表示後のコンバージョンは、広告をクリックしていないメンバーの問い合わせです。リターゲティング広告の対象者は動画を視聴済みのメンバーであるため、表示後のコンバージョンには、リターゲティング広告がなくても問い合わせたはずのメンバーが含まれる可能性があります。そのため、効果の判断には問い合わせ（クリック後）を用い、表示後のコンバージョンは集計表の別の列に記録します。

問い合わせのコンバージョンに設定したアトリビューションモデルが「ラストタッチ - 各広告セット」の場合、1件の問い合わせが、コンバージョンウィンドウ内にメンバーが接触したすべての広告セットに計上されます。動画広告をクリックしたメンバーが、その後リターゲティング広告をクリックして問い合わせた場合、その1件が両方の広告セットに計上される可能性があるため、件数を合算しません。「ラストタッチ - ラスト広告セット」では、直近の広告セットにのみ計上されます。キャンペーンマネージャーの件数と自社の受付件数の差を確認する方法は、コラム「LinkedIn広告のコンバージョンが計測されない原因｜Insightタグの状態とGA4との件数差」で説明しています。

コンバージョンウィンドウの初期設定はクリック後90日・表示後90日で、1日・7日・30日・90日から選択できます。集計期間中に変更すると件数の計上基準が変わるため、集計が終わるまで設定を維持します。リターゲティング広告の対象の動画オーディエンス（視聴割合と期間）も、集計期間中は変更しません。

視聴割合によって問い合わせの発生率が異なるかを確認する場合は、動画の75%以上を視聴したメンバーを対象とする広告セットと、25%以上75%未満を視聴したメンバーを対象とする広告セット（25%以上の動画オーディエンスから75%以上の動画オーディエンスを除外）に分けます。オーディエンスの除外は、AND-ORターゲティングの［除外する］で設定します。視聴割合で分けた2つのリターゲティング広告の広告セットの比較には、リーチ（1インプレッション以上を獲得したユニークメンバーアカウントの数）1件あたりの問い合わせ（クリック後）の件数を用います。ただし、リーチはモデルによる推計値のため、比較結果は目安として扱います。また、動画オーディエンスはオーディエンス数が300メンバーアカウントに満たないと使用できないため、対象者が少ない場合は広告セットを分けずに配信します。

継続判断の例：動画の費用を含めた問い合わせ単価を、上限と比較する

リターゲティング広告の対象者は動画広告の配信によって形成されるため、問い合わせ単価は、両方の広告セットの費用の合計を、リターゲティング広告の問い合わせ（クリック後）の件数で割って算出します。説明用の架空の例では、問い合わせ単価は、リターゲティング広告の費用のみで算出すると50,000円、動画の費用を含めると150,000円となり、算出した単価は問い合わせ単価の上限（90,000円）を上回ります。ただし、問い合わせ（クリック後）は6件と少なく、単価の範囲に上限が含まれるため、現時点では判断を保留します。

上限には、診断サンプルの架空の会社（N社）の問い合わせ単価の上限90,000円を用います（受注1件の粗利300万円×問い合わせからの受注率15%×広告費に充てる割合20%。いずれも仮の値）。上限の算出方法は、Microsoft広告のコラム「Microsoft広告をBtoBで評価する方法｜問い合わせ単価の上限と資料DLの分け方」で説明しています。

次の表は、3か月間の配信の例です（上限以外は説明用の架空の数値です）。

リターゲティング広告の費用のみで算出すると、表示後のコンバージョンを含めた単価は20,000円（300,000円÷15件）、問い合わせ（クリック後）の単価は50,000円（300,000円÷6件）で、いずれも上限を下回ります。一方、リターゲティング広告の対象者（3,000メンバーアカウント）は、費用600,000円の動画広告の配信によって形成されたものです。動画の費用を含めた問い合わせ単価は150,000円（900,000円÷6件）で、上限の90,000円を上回ります。ただし、問い合わせ（クリック後）は6件と少ないため、単価が上限を上回ると判断できるかは、次の章の方法で確認します。

動画広告を認知獲得など問い合わせ以外の目的でも配信している場合は、その目的の評価を別途行ったうえで、問い合わせ獲得の効果は、動画の費用を含めた問い合わせ単価で判断します。

問い合わせ件数が少ない場合の判断：単価の範囲に上限が含まれる間は判断を保留する

問い合わせ件数が少ない間は、偶然による件数の変動で単価が大きく変わります。そのため、問い合わせ件数から単価の95%信頼区間（以下、単価の範囲）を求め、その範囲に上限が含まれる場合は判断を保留し、件数が蓄積するまで集計を続けます。

倍率は、実際の問い合わせ件数を、件数の範囲の上端と下端でそれぞれ割って求めます。前の章の例（6件）では、件数の範囲は約2.2〜13.1件で、動画の費用を含めた問い合わせ単価の範囲は約68,900円〜約408,700円です。上限の90,000円がこの範囲に含まれるため、現時点では、単価が上限を上回るとは判断できません。

算出した単価が150,000円のまま問い合わせ（クリック後）が15件に達すると、単価の範囲の下端は約90,900円となり、範囲の全体が上限の90,000円を上回るため、単価が上限を上回ると判断できます（14件の時点では、下端は約89,400円で上限を下回ります）。3か月で6件の発生状況が続く場合、15件に達するのは配信開始から約7.5か月後です。

LinkedInのリターゲティング広告は、問い合わせ件数が少なくなる傾向があります。診断サンプルの架空の会社（N社）のWebサイトの訪問者へのリターゲティング広告では、12か月間の問い合わせ（クリック後）は16件（月0〜3件）でした。

なお、キャンペーンマネージャーで計上される問い合わせには、動画やリターゲティング広告がなくても問い合わせたはずのメンバーが含まれる場合があります。一方で、動画の視聴後に別の経路で問い合わせたメンバーは計上されない場合があります。広告によって増加したコンバージョン（増分）を計測する公式の機能には、コンバージョンリフトテストがあります。ターゲットオーディエンスをテストグループとコントロールグループに分け、両者のコンバージョンを比較する方法です。実施の要件は、実施期間が30日以上90日以内であること、対象のキャンペーンと広告セットの予算が合計80,000ドル以上であることです。また、広告アカウントにコンバージョンAPIまたはInsightタグが設定されている必要があります。

LinkedIn広告アカウント診断では、成果の計上方法と、対象者数を確認する

成果の計上方法と対象者数は、TAMKOのLinkedIn広告アカウント診断の確認項目に含まれます。

診断ページのよくある質問では、アカウントの権限について「閲覧のみの権限で拝見し、診断のあいだ設定には触れません。」と記載しています。

料金は「診断・報告書・説明会まで無料（毎月2社まで）」です。詳しくは診断ページへ。

よくある質問（FAQ）

LinkedInの動画広告の効果は、閲覧数ではなく、動画の費用を含めた問い合わせ単価で評価する｜まとめ

キャンペーンマネージャーの閲覧は、2秒以上続けて再生された回数であり、動画の後半まで再生されたかどうかも、視聴したメンバーの人数も示しません。動画広告の効果は、視聴割合と期間を選択して動画オーディエンスを作成し、そのオーディエンスへのリターゲティング広告の問い合わせ（クリック後）の件数で評価します。問い合わせ単価は、リターゲティング広告の費用だけでなく、対象者を形成した動画広告の費用を含めて算出し、上限と比較します。問い合わせが少ない間は単価の範囲を求め、上限が範囲に含まれる場合は判断を保留して、件数が蓄積するまで集計を続けます。

この記事のポイント

• 閲覧は2秒以上続けて再生された回数で、動画の後半まで再生されたかは示さない。閲覧から閲覧75%・完了までの減少率と、閲覧75%の1回あたりの費用を確認する。
• 動画オーディエンスは、視聴割合（25%・50%・75%・97%）と期間（過去30日・60日・90日・180日・365日）を選択して作成する。広告セットの配信対象に用いるには、300メンバーアカウント以上のオーディエンス数が必要である。
• リターゲティング広告の効果は問い合わせ（クリック後）で判断し、表示後のコンバージョンは別途記録する。アトリビューションモデルが「ラストタッチ - 各広告セット」の場合は、広告セットの件数を合算しない。
• 問い合わせ単価は、動画広告とリターゲティング広告の費用の合計を、リターゲティング広告の問い合わせ（クリック後）の件数で割って算出し（動画の費用を含めた問い合わせ単価）、上限と比較する。
• 問い合わせ件数が少ないうちは単価の範囲を求め、上限が範囲に含まれる場合は判断を保留する。増分の計測には、要件（実施期間30〜90日・予算の合計80,000ドル以上）を満たす場合に、コンバージョンリフトテストを使用できる。