Meta広告で店舗のない都道府県に計上された費用は[地域]の内訳で確認し、配信の範囲を広げる設定を続けるかをA/Bテストの予約単価で判断する
店舗の商圏に合わせて地域を設定していても、広告マネージャの[地域]の内訳で、店舗のない都道府県に費用が計上されていることはありませんか。
以下は説明用の架空の例です。A県A市に1店舗を構える美容サロンが、広告セットの地域に「A市」を指定して8週間広告を配信した例では、[地域]の内訳で、費用400,000円のうち30%(120,000円)がA県以外の都道府県に計上されています。この広告セットはA市に半径を設定しておらず、[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]はオンのままです。
Meta広告の地域設定については、次の3つの場面がよく見られます。
- 地域に市区町村を指定した広告セットで、[地域]の内訳に、店舗のない都道府県の費用が計上されている。地域設定の対象は、指定した地域に住んでいる人だけではない
- 地域の設定欄で、[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]がオンのままになっている。この項目は、指定した地域の外に配信の範囲を広げる設定である
- 都道府県ごとのWebサイトの予約件数を、[地域]の内訳で算出しようとしている。[地域]の内訳は、Webサイトの予約や購入に対応していない
そこでこの記事では、Meta広告の地域設定について、配信の対象になる人、地域の指定方法と半径、指定した地域の外に配信の範囲を広げる設定、[地域]の内訳で確認できる指標、配信の範囲を広げる設定を継続するかを判断するA/Bテストの設計方法、設定を変更するときの注意点を、Metaビジネスヘルプセンターと Meta for Developers の記載を根拠に整理します。
この記事の想定読者は、店舗がある、またはサービスの提供地域が決まっている事業でMeta広告(Facebook広告・Instagram広告)を運用し、Webサイトでの予約や購入を成果指標としている担当者の方です。
この記事は、Meta広告のアカウント診断でキャンペーンごとの費用対効果を確認しているTAMKOの立場から解説します。
Meta広告の地域設定とは:指定した地域に住んでいる人、最近いた人、頻繁に訪れる人が配信の対象になる
地域に「A市」を指定した広告セットで、[地域]の内訳に、店舗のない都道府県の費用が計上されている。
Meta広告の地域設定では、指定した地域に住んでいる人、最近その地域にいた人、その地域を頻繁に訪れる人に広告が配信されます。対象を「住んでいる人」だけに限定する選択肢はありません。

広告セットの[オーディエンス]で[地域]を開くと、国・地域(州・都道府県など)・市区町村・郵便番号・住所などの単位で、広告を配信する地域を指定できます。公式ヘルプ(Metaビジネスヘルプセンター)によると、配信の対象は、指定した地域に住んでいる人、最近その地域にいた人、その地域を頻繁に訪れる人です。
対象の判定方法は、Meta for Developers(開発者向けの公式ドキュメント)に掲載されたMarketing API(広告の作成や集計をプログラムで行う仕組み)の説明に記載があります。「住んでいる人」は、Facebookのプロフィールに居住地として登録された場所が、指定した地域の中にある人です。Metaは、この居住地をIPアドレスと友達のプロフィールの位置情報で検証します。「最近いた人」は、モバイル端末の位置情報から、直近の所在地が指定した地域の中にあると判定された人です。Marketing APIでは、この2つの組み合わせ(home と recent)が利用できる唯一の選択肢とされており、対象の種類を指定しない場合も、この組み合わせが適用されます。同ヘルプが挙げる「頻繁に訪れる人」がどちらの判定に含まれるかは、公開されている説明からは確認できません。
このため、A市を指定した広告セットでは、居住地がほかの都道府県であっても、A市に通勤・通学している人や最近A市にいた人に広告が配信されます。これらは指定した地域(A市)の中にいた人への配信であり、設定の誤りによるものではありません。
同ヘルプは、位置情報のシグナルが変化するため地域の選択の正確性を完全には保証できないとし、指定した地域の外でインプレッションが発生したり、広告主がメッセージやリードを受け取ったりする場合があるとしています。広告がオーガニックに表示された場合は、指定した地域の外の人から「いいね!」・コメント・シェアを得ることもあります。ビジネスとつながりがある人には、指定した地域の外でも広告がプレビューとして表示されることがありますが、そのインプレッションに料金は発生しません。
なお、Googleアナリティクスなど他社のツールは地域の判定方法がMetaと異なるため、地域別の数値がMetaのレポートの数値と一致しないことがあります。
検索広告の地域設定は、検索語句や所在地の扱いがMeta広告と異なります。Microsoft広告については所在地と関心の違いに関する記事で、LINEヤフー広告の検索広告については地域別レポートで商圏外の費用を比較する記事で解説しています。
地域の指定方法:設定できる半径の最小値は、市区町村を中心にする場合と住所を中心にする場合で異なる
商圏は店舗から3km程度だが、広告セットの地域には市区町村名を指定している。
商圏が店舗から数km程度の場合は、市区町村ではなく、店舗の住所を中心に設定した半径で地域を指定すると、配信の範囲を商圏に近づけられます。Marketing APIの仕様では、設定できる半径は、住所や地点を中心とする場合は1〜80km、市区町村を中心とする場合は17〜80kmです。

公式ヘルプによると、地域は「地域を入力する」「地域を参照する」「場所の半径を選択する」の3つの操作で指定できます。
半径の範囲は、指定の単位によって異なります。Marketing APIの仕様では、設定できる半径は、住所や緯度・経度で指定した地点を中心とする場合は1〜80km、市区町村を中心とする場合は17〜80kmです。商圏が店舗から数km程度の事業で市区町村を中心に半径を設定すると、少なくとも半径17kmの範囲が対象になります。商圏に近い範囲で配信するには、店舗の住所を中心に半径を設定します。
地域を除外する場合は、判定の方法に注意が必要です。同ヘルプによると、除外した地域で広告が表示されるかは、広告を見る人の現在地と自宅のどちらが除外した地域にあるかによって決まり、指定した地域に住んでいる人が除外した地域を訪れている間は、広告が表示されることがあります。Marketing APIの説明でも、「最近いた人」の判定は位置情報の除外には使用できないとされています。このため、除外を設定しても、除外した地域にいる人への広告の表示は完全には防げません。
複数の店舗がある場合は、店舗ごとに住所を中心とした半径を指定します。目的が「認知度」の場合は、店舗の所在地に基づいて配信する店舗所在地機能もあります。ただし、この機能のヘルプには、同機能は現時点で利用できない場合があり、同機能に必要な店舗ページを利用できるのは管理対象のFacebookクライアントのみと記載されています。
広告アカウントには、アカウント制御という設定もあります。アカウント制御は、広告セットごとに指定するオーディエンス制御と異なり、広告アカウント内のすべてのキャンペーンに一律に適用される制限です。その中に[特定のロケーションでのみ宣伝できる]という項目がありますが、指定できるのは国または国のグループだけです。商圏の範囲は、広告セットごとの[地域]で指定します。
[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]とは:指定した地域の外に配信の範囲を広げる設定
市区町村を指定した広告セットで、地域の設定欄の[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]がオンのままになっている。
地域はオーディエンス制御の項目のため、設定上は、指定した地域を超えて広告が配信されることはありません。例外は[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす](以下、配信の範囲を広げる設定)です。この項目は、市区町村や地域(州・都道府県など)を選ぶと初期状態でオンになっていることがあり、オンのままでは、その地域に関心がある人にも広告が配信されます。
![Meta広告の地域設定で[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]のオンとオフで配信対象を対比した図:オンにすると、指定した市区町村に関心がある人や近隣の市区町村の住民にも配信される](/images/columns/location-targeting-region-breakdown/reach-more-people-likely-to-respond-on-off.webp)
公式ヘルプによると、[地域]はオーディエンス制御の項目であり、配信の範囲を広げる設定がオフであれば、指定した地域を超えて広告が配信されることはありません。Advantage+ オーディエンスを使っている広告セットでも、地域は、年齢や性別のように配信の目安として扱われる設定(オーディエンスの提案)とは異なり、配信の範囲を限定する条件として扱われます。年齢と性別の提案の仕組みは、Advantage+ オーディエンスの年齢と性別の内訳に関する記事で解説しています。
一方、[地域]で市区町村または地域(州・都道府県など)を選ぶと、配信の範囲を広げる設定が初期状態でオンになっていることがあります。オンのままの場合は、その地域への旅行やその地域での購入に関心がある人も、配信の対象に加わります。Metaビジネスヘルプセンターの「選択した市区町村または地域に関心がある人にリーチする方法」によると、加わる対象には、その地域に関連する語句やMarketplaceの出品を検索した人、その地域に関連する広告やページでアクションを実行した人、その地域に住む友達がいる人、近隣の市区町村の住民が含まれます。
配信は、指定した地域と同じ国に住んでいる人に限られます。ただし、店舗の商圏から見れば、商圏外にあたる隣接の市区町村や他の都道府県の住民にも配信されます。同じページは、この設定が旅行・エンターテイメント・小売り・専門サービス・レストランなどに役立ち、結果の単価の改善につながるとしています(予約を成果にしている広告セットでは、結果の単価は予約単価(予約1件あたりの費用)にあたります)。また、特定の地域に住んでいる人、最近その地域にいた人、頻繁に訪れる人だけを対象にする場合を、オフにする例として挙げています。
来店が前提の店舗で、商圏外に住む人への配信が予約につながるかは、業種や立地によって異なります。観光客や遠方からの来店がある店舗では予約が見込める一方、近隣の住民が中心の店舗では予約に結び付きにくいと考えられます。自店がどちらにあたるかは、後述のA/Bテストで確認します。
[地域]の内訳の見方:費用やリンクのクリックは確認でき、Webサイトの予約や購入は確認できない
都道府県ごとのWebサイトの予約件数を、広告マネージャの[地域]の内訳で算出しようとしている。
[地域]の内訳では、費用・インプレッション・リーチ・リンクのクリックなど、Meta上の指標を地域ごとに確認できます。一方、[地域]の内訳は、Webサイトの予約や購入などのMeta外の成果に対応していません。
![Meta広告で、A市を指定した広告セットの費用を、[地域]の内訳で都道府県ごとに集計した横棒グラフ:店舗のあるA県が70%、隣のB県が22%、その他の都道府県が8%(説明用の架空の数字)](/images/columns/location-targeting-region-breakdown/region-breakdown-cost-share-by-prefecture.webp)
集計の手順は次のとおりです。広告マネージャで広告セットを選択し、[内訳]から[地域]を指定します。表示する列には、費用・リンクのクリック・CPC(リンククリックの単価)を設定します。期間は8週間程度とし、店舗のある都道府県とそれ以外の都道府県に分けて、費用の割合を算出します。広告マネージャで地域別のレポート(地域レポート)を作成する場合も、この[地域]の内訳を使います。
[地域]の内訳の地域は、地域設定の判定とは別の方法で判定されます。Marketing APIのうち、広告の成果を集計するインサイトAPIの説明によると、内訳の地域の判定は、リーチした人の出身地、現在の居住地、Facebookにアクセスするときに滞在していることが多い場所などの情報に基づいています。このため、B県に住みA市に通勤している人への配信分は、A市にいるときに広告が表示された場合でも、B県の費用として集計されることがあります。なお公式ヘルプは、指定したターゲット地域に応じて、広告を見た人の居住地や広告が表示された場所がデータに反映されるとしています。内訳の画面には、どちらの場所で集計されたかは表示されません。
[地域]の内訳の単位は、国より細かい「地域」で、Marketing APIでは region と呼ばれ、ターゲット設定の仕様では州・都道府県などと定義されています。同ヘルプが挙げる場所に関する内訳は、国・地域・ビジネスの所在地・Comscoreマーケット(米国の地域区分)などで、市区町村単位のものはありません。このため、A県の中で商圏外に計上された費用は区別できません。[地域]の内訳で確認できるのは、店舗のない都道府県に計上された費用までで、これは商圏外の費用の一部です。
成果の列にも制限があります。同ヘルプによると、WebサイトとiOSアプリのMeta外の成果(オフサイトコンバージョン)を確認できる内訳は、年齢・性別・国・配置など9種類のみで、[地域]は含まれません。インサイトAPIの説明でも、region は、2021年4月27日以降のデータではMeta外の成果(Meta外のアクション指標)に対応せず、インプレッションやリンクのクリックなどのMeta上の指標には引き続き使用できるとされています。このため、都道府県ごとの予約単価は、[地域]の内訳では算出できません。地域ごとの予約や購入の件数を、Meta外の記録で確認する方法は、Advantage+ オーディエンスの年齢と性別の内訳に関する記事の地域の章で解説しています。
以下の例では、[地域]の内訳の行が都道府県の単位で表示されるものとして説明します(説明用の架空の数字)。
| 地域 | 費用 | 費用の割合 | リンクのクリック | CPC(リンククリックの単価) |
|---|---|---|---|---|
| A県(店舗のある県) | 280,000円 | 70% | 2,800件 | 100円 |
| B県(隣の県) | 88,000円 | 22% | 704件 | 125円 |
| その他の都道府県 | 32,000円 | 8% | 200件 | 160円 |
| 合計 | 400,000円 | 100% | 3,704件 | 108円 |
(合計のCPCは1円未満を四捨五入)
A県以外の都道府県に計上された費用は、合計で120,000円(30%)です。CPCは、A県の100円に対して、B県は125円、その他の都道府県は160円と高くなっています。ただし、CPCの差は、A県以外に計上された費用が予約につながったかを示す数値ではありません。予約につながったかを判断する方法は、次の章で説明します。
配信の範囲を広げる設定の判断:オンとオフをA/Bテストで比較し、予約単価でオンを継続するかを決める
店舗のない都道府県に費用の30%が計上されているが、担当者はそれが予約につながっているかを確認できていない。
[地域]の内訳では、店舗のない都道府県に費用が計上された理由を区別できず、その費用で獲得した予約件数も確認できません。設定で対処できるのは、配信の範囲を広げる設定と半径(指定の単位を含む)の2つです。配信の範囲を広げる設定は、オンとオフをA/Bテストで比較し、広告セット単位の予約単価で、オンを継続するかを判断します。
![Meta広告の[地域]の内訳で店舗のない都道府県に費用が計上される4つの理由と対応の方法を示した図:配信の範囲を広げる設定はオンとオフをA/Bテストで比較し、半径は見直す。最近その地域にいた人は設定では対象から外せず、位置情報の誤差は設定では防げない](/images/columns/location-targeting-region-breakdown/out-of-trade-area-cost-causes.webp)
前章の例でA県以外の都道府県に計上された30%の費用には、4つの理由によるものが含まれていると考えられます。1つ目は配信の範囲を広げる設定がオンであること、2つ目は半径が都道府県の境界を越えていること、3つ目は他の都道府県に住む人が最近A市にいたこと、4つ目は位置情報のシグナルに誤差があることです。3つ目には指定した地域の中で広告を見た人への配信が含まれ、設定では対象から外せません。4つ目は設定では防げません。設定で対処できるのは、1つ目と2つ目です。例の広告セットはA市に半径を設定していないため、2つ目にはあたらず、検証の対象は1つ目になります。
配信の範囲を広げる設定の効果は、A/Bテストで確認します。公式ヘルプによると、A/Bテストは、オーディエンスなどの変数を変えた2つのバージョンを、同じ人が両方を見ないように対象者を分けて配信し、結果の単価などを基準に比較する機能です。既存の広告セットを複製して変数を変更する方法で作成でき、両方のバージョンに同額の予算を割り当てることが推奨されています。広告セットの配信を手動で切り替える略式のテストは、オーディエンスが重複することがあるため、適さないとされています。地域設定の場合は、広告セットを複製して複製側をオフにし、配信の範囲を広げる設定のオンとオフだけが異なる2つのバージョンを作ります。
テストの期間は、各バージョンに必要な予約件数から逆算します。説明用の架空の例で計算します。8週間の費用400,000円に対して予約が80件の場合、予約単価は5,000円、1週間あたりの費用は50,000円、予約は10件です。2つのバージョンに週25,000円ずつ配分し、予約単価が変わらないと仮定すると、予約はそれぞれ週5件となり、30件に達するまで6週間を要します。30件はこの記事の目安で、Metaの基準ではありません。
判断の基準は次のとおりです。各バージョンの予約件数が30件に達した時点で、予約単価を比較します。オフのバージョンの予約単価がオンのバージョン以下の場合は、指定した地域の外まで配信の範囲を広げても予約の効率は向上していないため、オフにします。オンのバージョンの予約単価のほうが低い場合は、地域に関心がある人への配信が予約につながっているため、オンを継続します。どちらかのバージョンの予約件数が30件に達していない場合は、判断せずにテストの期間を延ばし、判断に必要な予約件数を確保します。
半径の見直しは、配信の範囲を広げる設定とは別のテストで検証します。2つの設定を同時に変更すると、予約単価の差がどちらによるものかを区別できないためです。
地域設定を変更するときの注意:ターゲット設定の変更は大幅な編集にあたり、広告セットが再び情報収集期間に入る
A/Bテストの結果を受けて、担当者が配信中の広告セットの地域設定を変更しようとしている。
地域設定の変更はターゲット設定の変更で、大幅な編集にあたるため、広告セットは再び情報収集期間に入ります。設定は1つずつ変更し、情報収集期間の終了後に、変更前と同じ長さの期間で、店舗のある都道府県の費用の割合・予約単価・予約件数を比較します。

公式ヘルプは、ターゲット設定の変更を大幅な編集の1つに挙げています。この編集を行うと、広告セットは再び情報収集期間に入り、その間はパフォーマンスが安定せず、結果の単価が悪化する傾向があるとされています。同期間が終了する条件は、情報収集期間と広告セットの統合に関する記事で解説しています。
A/Bテストで判断した変更を、配信中の広告セットに反映します。配信の範囲を広げる設定と半径の両方を見直す場合も、1つずつ変更し、変更ごとに結果を確認します。前章のとおり、2つの設定を同時に変更すると、変更前後の差がどちらによるものかを区別できないためです。変更のたびに情報収集期間に入り直すため、変更は検証で根拠が得られたものに限ります。
配信の範囲を狭めると、対象者が減ります。同じ予算でも費用の消化や予約単価が変わることがあるため、変更後は、1日の費用が予算に達しているかも確認します。
情報収集期間の終了後に、変更前と同じ長さの期間で、店舗のある都道府県の費用の割合、広告セットの予約単価、予約件数の3つを比較します。予約単価が下がっても予約件数が大きく減っている場合は、配信の範囲を狭めすぎていると考えられます。
TAMKOのMeta広告アカウント診断で確認すること
TAMKOのMeta広告アカウント診断では、成果の件数を正しく集計したうえで、キャンペーンごとの費用対効果を確認します。

診断で確認する項目には、「配置ごと(フィード・リール・ストーリーズ・Audience Network)の費用と購入」と「Advantage+ セールスキャンペーンと手動のキャンペーンの分け方」が含まれます。改善点には設定の手順を、続けてよい点にはその根拠を、判断できないものには検証の方法を添えます。診断・報告書・説明会まで無料(毎月2社まで)。エグゼクティブサマリー・調査報告書・分析の明細(Excel)をお渡しし、オンラインの説明会を1回行います。
地域設定のA/Bテストの実施や設定の変更まで依頼したい場合は、Meta広告のお試し運用から始められます。1施策を、1か月・5万円でお預かりします(税別)。お預かりする施策の広告費は月30万円までです。
詳しい内容は、診断ページをご覧ください。
よくある質問(FAQ)
Q01Instagram広告(通称:インスタ広告)で、地域を設定できないのはなぜですか?
操作する人の権限、特別な広告カテゴリの設定、アカウント制御のいずれかが原因の場合があります。
公式ヘルプは、[地域]が表示されない、または選択できない場合は、操作する人に広告アカウントの全権限が付与されているか、特別な広告カテゴリの設定で地域の選択が許可されているかを確認するよう案内しています。広告アカウントにアカウント制御がある場合は、[オーディエンス]に[広告設定が適用されています]と表示され、広告の作成時には、アカウント制御で決めた設定を変更できません。
Q02Googleアナリティクスの地域別の数値と、Metaの[地域]の内訳の数値が一致しないのはなぜですか?
地域の判定方法がツールによって異なるためです。
公式ヘルプは、他社のツールでは地域によるターゲット設定の方法がMetaと異なる場合があるため、地域別の数値がMetaのキャンペーンレポートと一致しないことがあるとしています。Metaの[地域]の内訳では、リーチした人の居住地や滞在することが多い場所などの情報に基づいて、地域が判定されます。
Q03[地域]の内訳で、市区町村ごとの費用を確認できますか?
確認できません。
公式ヘルプが挙げる場所に関する内訳は国・地域・ビジネスの所在地・Comscoreマーケットなどで、市区町村単位のものはありません。市区町村別の費用が必要な場合は、市区町村ごとに広告セットを分け、広告セット単位で確認します。ただし、この費用はその市区町村を指定した広告セットの費用で、ほかの場所に住む人への配信分なども含むため、その市区町村に住む人への費用とは一致しません。また、広告セットを分けると1つあたりの成果の件数が減り、情報収集期間が終了しにくくなる点にも注意が必要です。
Q04Advantage+ オーディエンスを使うと、指定した地域の外にも配信されますか?
地域はオーディエンス制御の項目のため、[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]がオフであれば、設定上は、指定した地域を超えて広告が配信されることはありません。
ただし、最近その地域にいた人は居住地にかかわらず配信の対象になるため、[地域]の内訳で、店舗のない都道府県に費用が計上されることがあります。
Meta広告の地域設定:配信の範囲を広げる設定を継続するかは、オンとオフのA/Bテストの予約単価で判断する|まとめ
Meta広告の地域設定では、指定した地域に住んでいる人だけでなく、最近その地域にいた人や頻繁に訪れる人にも広告が配信されます。市区町村や地域(州・都道府県など)を選ぶと[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]がオンになっていることがあり、オンの場合は地域に関心がある人にも配信されます。[地域]の内訳では費用やリンクのクリックを地域ごとに確認できますが、Webサイトの予約や購入は確認できず、店舗のない都道府県に費用が計上された理由も区別できません。配信の範囲を広げる設定は、A/Bテストで予約単価を比較してオンを継続するかを判断し、地域設定の変更は1つずつ行ってください。
この記事のポイント
- Meta広告の地域設定の対象は、指定した地域に住んでいる人、最近その地域にいた人、頻繁に訪れる人である。Marketing APIの仕様では、対象を住んでいる人だけに限定する選択肢はない。
- 商圏が店舗から数km程度の事業では、店舗の住所を中心とした半径(1〜80km)で地域を指定する。市区町村を中心に半径を設定すると、半径は17km以上になる。
- 地域はオーディエンス制御の項目だが、[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]がオンの場合は、指定した地域に関心がある人や近隣の市区町村の住民にも広告が配信される。
- [地域]の内訳では、費用・インプレッション・リンクのクリックなどのMeta上の指標を確認できるが、Webサイトの予約や購入などのMeta外の成果は確認できない。市区町村単位の内訳はない。
- 配信の範囲を広げる設定を継続するかは、オンとオフをA/Bテストで比較し、予約単価で判断する。地域設定の変更は大幅な編集にあたるため、1つずつ行い、変更前と同じ長さの期間で比較する。