LINEヤフー広告のディスプレイ広告は、統合後の配信面ごとに成果1件あたりの費用を分けて見直す

【結論】LINEヤフー広告のディスプレイ広告は、配信面ごとの成果1件あたりの費用を上限と比べて見直す

統合後のキャンペーンには、Yahoo! JAPAN・LINE・提携パートナーの配信面の実績が含まれます。キャンペーン全体の平均では、どの配信面が上限を超えているかが分かりません。配信面ごとに費用と成果を分け、成果1件あたりの費用を上限（成約1件の粗利×成果から成約までの率×広告に回してよい割合）と比べます。

1. 配信先URLレポートで、広告が出たURLを配信面ごとに分ける。
2. 配信面ごとに、成果1件あたりの費用を出す。
3. 自社の上限と比べ、続ける・外す・判断を保留するに仕分ける。
4. 件数が少ない配信面は、「上限に収まるのに必要な件数（費用÷上限）」と実際の件数の差で判断する。
5. 外した分の費用は上限以内の配信面に配分し、2か月程度で上限に収まるかを判定する。

LINEヤフー広告の統合で、ディスプレイ広告は1つのキャンペーンから複数の配信面に配信される

2026年4月、旧LINE広告と旧Yahoo!広告 ディスプレイ広告は1つになり、LINEヤフー広告 ディスプレイ広告として、1つのキャンペーンからYahoo! JAPANとLINEの両方に配信されるようになりました。検索広告は名称が変わっただけです。

公式の移行ガイドには、配信面ごとの数字を確認する前に把握すべき注意点が2つあります。

• 過去の配信実績やレポートは移行されない。統合前と比べたい期間がある場合は、提供終了までに旧LINE広告のレポートを書き出しておく。
• LINE Tagは統合後のディスプレイ広告に対応していないため、計測タグを新たに設定する必要がある。来店予約・見積の依頼が新しいタグで計測されていなければ、配信面ごとの成果1件あたりの費用も正しく把握できない。

運用型の広告は、LINEアプリのほかLINEファミリーアプリとLINEヤフー広告ネットワークにも配信されます（公式のよくある質問）。配信面ごとに成果の出方が異なっても、キャンペーンの合計では1つの数字にまとめて表示されます。

配信先URLレポートとは：キャンペーン全体の数字では配信面ごとの差が分からない理由と、配信面に分ける手順

キャンペーンの数字は4つの配信面の合計であるため、配信面ごとの差は表示されません。配信先URLレポートで広告が出たURLを書き出し、URLを4つの配信面に振り分けて集計します。

URLを4つの配信面に振り分ける

公式ヘルプによると、配信先URLレポートでは、アプリへの配信は次のURLで表示されます。

• Yahoo! JAPANのアプリ：スマートフォン版サイトのURL（例 m.yahoo.co.jp）
• LINEアプリ：ad.line.meから始まるURL
• LINEファミリーアプリ：個別のアプリのURL
• 上記以外のアプリ：itunes.apple.com・play.google.com のURLで表示される。この記事では提携パートナーに含める

ただし、配信された広告がLINEヤフー広告ネットワーク経由かどうかは判別できない、と公式に記載があります。このため、提携パートナーの数字は、Yahoo! JAPANとLINEのURLを除いた残りの合計とみなします。

集計の前に、成果の列を追加できるかを作成画面で確認する

公式ヘルプには、配信先URLレポートに成果（コンバージョン数）の列を追加できるかの記載が見当たりません。また、基本項目と分割項目には同時に選べない組み合わせがあり、選べない項目はグレーアウトで表示されます。パフォーマンスレポートの作成画面で配信先URLレポートを選び、数値項目にコンバージョン数を追加できるかを先に確認してください。

追加できない場合は、プレイスメントリストで広告グループを分ける

成果の列がない場合は、配信面ごとにプレイスメントリスト（配信先のURLをまとめたリスト）を作り、配信対象として別々の広告グループに設定します。プレイスメントターゲティングの実績値は、コンバージョン数を含めて一覧画面やレポートで確認できるため、広告グループの単位で配信面ごとの成果を確認できます。分ける場合の注意点は2つです。

• 1つの広告グループに集まる件数は、分けた分だけ少なくなる。
• 1人が複数のリストに当てはまると、実績値は入札価格調整率が最大のリストにだけ加算され、合計が他のレポートと一致しない場合がある。各広告グループに設定する配信面のリストは1つに限ることをおすすめする（公式の決まりではなく、合計のずれを避けるための運用の工夫）。

配信面ごとの成果1件あたりの費用を比較する（架空の会社H社の例）

H社の新規向けのディスプレイ広告を配信面に分けると、キャンペーン全体では14,152円ですが、配信面ごとに分けると9,779円から44,579円までの差がありました。全体が上限を超えた主な要因は、提携パートナーの成果1件あたりの費用の高さです。

集計の条件は次の3つです。

• 対象は新規向けのキャンペーン。サイト訪問者向けは対象の人が異なるため、別に評価する。
• 期間は統合後の6か月だけ。統合前の数字とは合算しない。
• 成果は来店予約と見積の依頼の合計。

提携パートナーの数字は、表の中で次の2点が他の配信面と異なります。

• 費用の25.0%を使い、成果は全体の7.9%だった。
• クリック率は1.05%で最も高いが、クリックから成果に至った割合は0.04%で、Yahoo! JAPANの0.43%の約10分の1だった。

クリック率の高さは、成果につながる配信面であることの根拠にはなりません。判断には成果1件あたりの費用を使います。

LINEのトークリストとLINE NEWS・ホームタブなどの区分は、H社の例での区分です。また、H社の例の集計にはLINEファミリーアプリの行がありません。公式の記載はad.line.meから始まるURLという点だけであるため、2つを分けられるかは実際のレポートで確認してください。分けられない場合は「LINEアプリ」の1行にまとめて評価します。

成果1件あたりの費用の上限とは：クリック率が最も高い配信面でも外す判断になる理由

判断の基準は、粗利から出した成果1件あたりの費用の上限です。上限以内の配信面は続け、上限を大きく超える配信面は外し、上限の近くで、差が偶然の揺れの範囲にある配信面は判断を保留します。クリック率は基準に使いません。

上限は、次の3つを掛けて出します。

• 成約1件の粗利（H社の例：60万円）
• 成果（来店予約・見積の依頼）から成約までの率（H社の例：20%）
• 粗利のうち広告に回してよい割合（H社の例：10%）

H社の例では、60万円×20%×10%＝12,000円が上限です。上限が決まっていない場合は、続けるか外すかの仕分けができません。上限と比べると、H社の例ではYahoo! JAPANを続け、提携パートナーを外し、LINEの2つの配信面（トークリストとLINE NEWS・ホームタブなど）は判断を保留します。保留の扱いは、次の章で説明します。

外し方：配信先URLレポートのURLを、配信対象外のリストに入れる

公式ヘルプによると、「LINEヤフー広告ネットワーク」面を一括で配信設定することはできません。配信先URLレポートで外すURLを選んでプレイスメントリストに登録し、そのリストを配信対象外として広告グループに設定します。リストの種類と指定の仕方は次のとおりです。

• 標準リスト：配信対象・配信対象外のどちらにも使える。1リスト最大1,000件
• 除外専用リスト：配信対象外にだけ使える。1アカウント1件・最大10,000件
• LINEアプリだけを外す場合：ad.line.me（ヘルプにある2025年2月現在の表記。統合後の表記は作成画面で確認する）を指定する

外部サイトへの配信を配信面ごとに評価し、除外するかを決める考え方は、Meta広告のAudience Networkの記事、LinkedIn広告の外部への配信の記事と同じです。

自動入札では「比重を下げる」ではなく「外すか続けるか」で判断する

入札価格調整率で配信面の比重を下げる方法もありますが、次の場合は調整率が適用されません。

• 入札戦略が「コンバージョン数の最大化」「クリック数の最大化」などの場合（ターゲティングごとの調整率が適用されない）
• 配信除外にしたプレイスメント（調整率を設定できない）

このため、自動入札では比重の調整ではなく、配信面を残すか除外するかの判断になります。

上限に収まるのに必要な件数とは：成果が数件の配信面でも、続けるか外すかを判断できる理由

成果1件あたりの費用は、件数が少ないと1〜2件の違いで大きく変わります。そこで、現在の費用で上限に収まるには何件必要か（費用÷上限）を出し、実際の件数との差で判断します。差が偶然の揺れの範囲を超えていれば、件数が少なくても判断できます。

図の読み方は次のとおりです。

• 青い縦線：現在の費用で上限に収まるのに必要な件数（費用÷上限）
• 黒い点（外す配信面は黄土色の点）：実際の成果の件数
• 点の両側に伸びる横棒：件数が偶然に揺れる幅の目安。横棒が青い縦線に届かなければ、差は偶然の揺れでは説明できない

提携パートナーは5件と少ない一方、上限に収まるには約3.7倍の件数が必要です。件数が偶然に揺れる幅の目安として、実際の件数が5件の場合、本来の件数は約1.6〜11.7件（概ね2〜12件）の範囲とみなせます。11.7件だったとしても成果1件あたりの費用は約1.9万円で、上限を超えます。このため、件数が少なくても外す判断ができます。

LINEの2つの配信面は、1〜3件の違いで上限を超えるかどうかが変わるため、6か月の数字だけでは外す根拠にしません。Yahoo! JAPANも揺れの幅の下の端は必要な件数を下回りますが、現在の配信を変えない判断であるため、外す判断ほど強い根拠は求めません。

判断を保留した配信面は、さらに6か月を目安に判断し直す

保留の配信面は、同じ設定のまま期間を延ばし、必要な件数との差が揺れの幅より大きくなるまで集めます。判断し直す時期の目安は、さらに6か月後（統合後の合計12か月）です。同じペースで成果が出続けると仮定すると、合計の件数は次のようになります。

• LINE（トークリスト）：6か月で17件（月に約3件）であるため、合計34件程度
• LINE NEWS・ホームタブなど：6か月で10件（月に約2件）であるため、合計20件程度

再判定するときは、12か月の費用から必要な件数を出し直し、この章と同じ計算で比べます。必要な件数と揺れの幅はこの記事の計算による目安で、公式の基準ではありません。上限を見直した場合は、必要な件数も変わります。

外した後の配分と、効果の確認

外した分の費用は上限以内の配信面に配分し、2か月程度で同じレポートを見て判定します。

提携パートナーを除いた3つの配信面は、6か月で668,691円・58件・成果1件あたり11,529円でした（H社の例からの計算）。これは現在の実績の内訳です。外した後もこの数字になるとは限りません。配信を増やすと、成果につながりにくい表示も増える可能性があるためです。

判定では、キャンペーン全体の成果1件あたりの費用が上限に収まったか、残した配信面の成果1件あたりの費用が上昇していないかを確認します（2か月は目安です）。検索広告の側で、地域ターゲティングの対象が商圏外に広がっていないかの見直しは、地域ターゲティングの記事で扱います。

配信面とあわせて、18〜29歳への配信も確認する

年齢ターゲティングは、ディスプレイ広告（運用型）で設定できるターゲティングの1つです。H社のキャンペーン「ディスプレイ｜新規」は年齢を設定しておらず、診断の対象期間の12か月（2025年10月〜2026年9月）で、費用の23%（426,277円）が18〜29歳に配信され、成果は0件でした。この12か月には統合前の6か月が含まれるため、年齢の数字は、配信面の数字（統合後の6か月）とは別の集計です。12か月を通したこのキャンペーンの成果1件あたりの費用は13,430円で、統合後の6か月の14,152円とは期間が異なります。18〜29歳を除いて計算すると、12か月の成果1件あたりの費用は13,430円から10,341円になります（H社の例で、同じ実績から18〜29歳を除いた計算です）。

配信面の数字（6か月）と年齢の数字（12か月）は期間が異なり、同じ費用が両方に含まれるため、合算しません。商材の客層（住宅リフォームであれば持ち家の世帯）と、年齢ごとの内訳を照らし合わせます。

TAMKOのLINEヤフー広告アカウント診断で確認すること

配信面ごとの費用と成果、年齢の内訳、統合後の計測は、TAMKOのLINEヤフー広告アカウント診断で確認している項目です。

診断で確認する項目には、「検索広告とディスプレイ広告（Yahoo! JAPAN・LINEの配信面）を分けた費用と成果」が含まれます。Yahoo! JAPANとLINEのどこに、どの年齢の人に配信されているかで、成果（来店予約・見積の依頼）の獲得状況が大きく変わるためです。

現状の配分を続けてよいという判断も、診断の結論です。改善点には設定の手順を、続けてよい点にはその根拠を、判断できないものには検証の方法を添えます。診断・報告書・説明会まで無料（毎月2社まで）。

詳しくは診断ページをご覧ください。

よくある質問（FAQ）

LINEヤフー広告のディスプレイ広告は、統合後の配信面ごとに分けて見直す｜まとめ

統合で、Yahoo! JAPAN・LINE・提携パートナーの配信面の実績が1つのキャンペーンに含まれるようになりました。配信先URLレポートのURLで配信面ごとに分け（成果の列を追加できない場合はプレイスメントリストで広告グループを分け）、成果1件あたりの費用を、成約1件の粗利×成果から成約までの率×広告に回してよい割合で出した上限と比べて、続ける・外す・判断を保留するに仕分けます。件数が少ない配信面は必要な件数との差で判断し、保留にした配信面はさらに6か月を目安に同じ計算で判断し直します。外した後は、2か月程度で成果1件あたりの費用を確認してください。

この記事のポイント

• 2026年4月の統合で、Yahoo! JAPAN・LINE・LINEヤフー広告ネットワークなどの配信面に、1つのキャンペーンから配信される。旧LINE広告の実績は移行されない。
• 成果1件あたりの費用の上限は、成約1件の粗利×成果から成約までの率×広告に回してよい割合で出す（H社の例：60万円×20%×10%＝12,000円）。
• 配信面ごとの実績は、配信先URLレポートのURLで分けて集計する。成果の列を追加できない場合は、プレイスメントリストで広告グループを分ける。
• 成果1件あたりの費用を上限と比べ、続ける・外す・判断を保留するに仕分ける（H社の例：提携パートナーは44,579円で上限の約3.7倍）。
• 件数が少ない配信面は、「費用÷上限」で出した必要な件数と、実際の件数の差で判断する。保留にした配信面は、さらに6か月を目安に同じ計算で判断し直す。
• 自動入札では入札価格調整率が適用されないため、外すか続けるかで判断する。外した後は2か月程度で成果1件あたりの費用を確認する。