Microsoft広告で検索キャンペーンを自動入札（コンバージョン数の最大化・目標CPA）に切り替えるかどうかを、直近30日のコンバージョン数、クリックからコンバージョンまでの日数、テスト機能での比較で判断する

【結論】Microsoft広告の自動入札は、直近30日のコンバージョンが30件以上あり、その大部分がクリックから7日以内に発生するキャンペーンに限り、テスト機能で比較してから適用する

自動入札に切り替える対象は、「コンバージョンに含める」に設定した目標の件数が直近30日で30件以上あり（以下、コンバージョン数の条件）、そのコンバージョンの大部分がクリックから7日以内に発生している（以下、日数の条件）検索キャンペーンです。条件を満たすキャンペーンは、テスト機能で予算と配信を元のキャンペーンと実験キャンペーンに分割し、元のキャンペーンと同じ設定で配信する期間と学習期間を除いた評価期間の問い合わせ単価と問い合わせ件数を比較してから、自動入札を適用します。コンバージョン数の条件を満たさないキャンペーンは、拡張クリック単価を続けるか、コンバージョン数を補う方法を、切り替えより先に検討します。日数の条件を満たさないキャンペーンは、拡張クリック単価を続けます。

公式ヘルプは、コンバージョン数の最大化（目標CPAを含む）を使う目安として、直近30日のコンバージョンが30件以上であることを挙げています。APIの資料には、任意の30日間のコンバージョンが30件を下回ると入札単価の最適化が停止されること、30件を下回る状態が定期的に生じる場合は別の入札戦略への変更を勧めることが記載されています。

Microsoft広告の入札戦略：検索キャンペーンでは手動入札（手動CPC）を選択できず、広告主が入札単価を設定できる戦略は拡張クリック単価だけ

Microsoft広告では手動入札を検索キャンペーンで使用できず、検索キャンペーンで広告主がキーワードごとの入札単価を設定できる入札戦略は拡張クリック単価だけです。そのため、自動入札への切り替えを検討する際の比較の基準は、拡張クリック単価になります。

公式ヘルプによると、手動入札を使用できるのはショッピング・アプリ・オーディエンスのキャンペーンです。APIの資料には、検索キャンペーンなどで手動CPCを指定した要求はエラーを返さずに無視され、入札戦略は拡張クリック単価になると記載されています。

コンバージョン数の最大化に切り替えると、広告主はキーワードの入札単価を変更できなくなり、自動化ルールや外部の入札管理ツールによる変更も反映されません。設定済みの入札単価調整は、Microsoft広告が入札単価を算出する際の参考情報として使用されます。

コンバージョン数の条件：「コンバージョンに含める」に設定した目標の件数が、直近30日で30件以上あるかをキャンペーンごとに確認する

コンバージョン数は、キャンペーンごとに、「コンバージョンに含める」に設定した目標の件数だけを集計します。12か月の平均に加えて、件数が最も少ない月にも30件以上あるかを確認します。C社（診断サンプルの架空の会社）の例では、「検索｜社名・製品名」は30日あたりの平均が51.0件、最も少ない月の推計が約31件で、どちらも30件以上です。「検索｜製品の一般語」は平均が9.9件で、コンバージョン数の条件を満たしません。

公式ヘルプによると、コンバージョン数の最大化で入札単価の計算に使われるのは、「コンバージョンに含める」に設定した目標の件数だけです。この設定を外した目標の件数は「すべてのコンバージョン」列にのみ表示され、コンバージョン数の条件を判定する件数には含まれません。

コンバージョン数は月によって変動します。C社では、アカウント全体の月間の問い合わせ件数に、暦月の件数で2026年2月の45件と2026年8月の93件と、2倍以上の差があります（診断サンプルの値）。30日あたりの平均が30件をわずかに上回る程度のキャンペーンは、件数が少ない月にこの基準を下回り、入札単価の最適化が停止される期間が生じることがあります。キャンペーンごとに過去12か月の件数を月別に集計し、最も少ない月の値を確認します。

C社の診断サンプルにはキャンペーン別の月別の件数がないため、本記事では、アカウント全体で最も少ない月の件数（2026年2月の45件）が30日あたりの平均（73.3件）の約0.61倍である比率を、各キャンペーンにも当てはめて推計します（説明用の計算）。

コンバージョン数が30件に満たない場合の3つの対応：拡張クリック単価の継続・資料DLの目標の追加・ポートフォリオ入札戦略への統合

対応は、拡張クリック単価の継続、資料DLの目標の追加（「コンバージョンに含める」に設定）、同じ目的のキャンペーンのポートフォリオ入札戦略への統合の3つです。資料DLの目標を追加するとコンバージョン数の条件を満たせる場合がありますが、資料DLにつながりやすい検索の入札単価が高く設定されやすくなるため、問い合わせ単価を分けて確認します。

C社の「検索｜製品の一般語」では、資料DLの目標も「コンバージョンに含める」に設定すると、30日あたりのコンバージョン数は平均35.7件になります（診断サンプルの値から計算）。ただし、前の章の推計では最も少ない月が約22件で30件を下回るため、このキャンペーンは資料DLを加えても、件数が少ない月にはコンバージョン数の条件を満たしません。また、その内訳は問い合わせが約28%（121件÷（121件＋313件））、資料DLが約72%です。コンバージョン数の最大化では、含めた目標の合計件数が増えるように入札単価が調整されるため、資料DLにつながりやすい検索の入札単価が高く設定されやすくなります。資料DLを加えた場合は、問い合わせの目標の件数だけで単価を計算し、拡張クリック単価で運用していた期間の問い合わせ単価と比較します。資料DLと問い合わせを分けて集計する方法は、コラム「Microsoft広告のコンバージョン設定｜取り込んだ目標とUETの二重計上の確認方法」で解説しています。

ポートフォリオ入札戦略は、同じ目的の複数のキャンペーンの入札を、共通の1つの設定でまとめて管理する機能です。公式ヘルプによると、検索キャンペーンのポートフォリオ入札戦略では、種類としてコンバージョン数の最大化のほか、目標CPAも選択できます。2025年8月4日の変更（目標CPAをコンバージョン数の最大化の設定項目にまとめた変更）は、ポートフォリオ入札戦略には影響しないと記載されています。また、Microsoft広告はポートフォリオ全体の成果にもとづいて入札単価を調整すると書かれていますが、30件の条件をポートフォリオ単位で判定するかについての記載はありません。キャンペーンをポートフォリオ入札戦略に関連付けた後は、入札戦略レポートの状態に「制限付き: データ ボリュームが少ない」（ヘルプの表記）が表示されていないかを確認します。

日数の条件：コンバージョンの大部分がクリックから7日を超えて発生する場合は、自動入札を使わない

公式ヘルプは、コンバージョンの大部分がクリックから7日を超えて発生する場合は、コンバージョン数の最大化（目標CPAを含む）を使わないよう勧めています。本記事では、この「大部分」を半数を超える割合として扱います。「コンバージョンの遅延」列の日数が7日以内であれば、コンバージョンの大部分はクリックから7日以内に発生しており、日数の条件を満たしていると判断できます。

公式ヘルプ「変換遅延について」（「コンバージョンの遅延」列の解説）によると、コンバージョンは発生日ではなくクリック日の実績として計上されます。「コンバージョンの遅延」列は、選択した期間のコンバージョンの90%が集まるまでに、クリックから通常かかる日数を示します。この日数が7日以内であれば、コンバージョンの90%以上が、クリックから7日以内に発生していることになります。列の日数が7日を超える場合、コンバージョンの大部分がクリックから7日を超えて発生しているかどうかまでは、列の値だけでは判断できません。

その場合は、レポートの対象期間を特定の1週間に設定し、その週の「コンバージョン」列の件数を、週の終了から7日後と30日後に記録します。7日後の件数が30日後の半分に満たない場合は、半数を超えるコンバージョンがクリックから7日を超えて発生していると考えられ、日数の条件を満たさないと判断します。ただし、週の初日のクリックは7日後の記録の時点で13日が経過しているなど、クリックごとに経過日数が異なるため、この方法で得られる結果は目安です。

商談・受注をオフラインコンバージョンとして取り込み、その目標を「コンバージョンに含める」に設定する場合は、取り込みの頻度も日数の条件に含めます。公式ヘルプは、オフラインコンバージョンを毎日取り込めない場合はコンバージョン数の最大化（目標CPAを含む）を使わないよう勧めています。取り込みは、コンバージョンの発生から2日以内が推奨されています。取り込みの準備と、取り込んだ件数と自社の記録との照合は、コラム「Microsoft広告のオフラインコンバージョン｜MSCLKIDの保存と取り込み期限、件数の照合」で解説しています。

テスト機能（実験）の設定：予算と配信を検索ベースで分割し、実験キャンペーンのコンバージョンが30件を下回らない時期と割合を決める

テスト機能では、元のキャンペーンを複製した実験キャンペーンを作成し、予算と配信を両キャンペーンで分割したうえで、実験キャンペーンの入札戦略だけをコンバージョン数の最大化に変更します。実験キャンペーンのコンバージョン数は、実験キャンペーンに割り当てる割合に比例して減ります。テストを作成する前に、テストを行う時期の30日あたりのコンバージョン数にその割合を掛けた値が、30件以上になるかを計算します。

テストは、［キャンペーン］＞［実験］から作成します。公式ヘルプの手順（2026年10月30日時点）は検索キャンペーンを対象としており、動的検索広告を有効にしたキャンペーンではテストを作成できません。APIの資料によると、共有予算を使うキャンペーンも元のキャンペーンに指定できません。なお、2026年9月30日付の公式ブログでは、テスト機能について、検索・ショッピング・オーディエンス・P-MAXのキャンペーンで一般提供を開始したことが発表されています。本記事は検索キャンペーンを対象とします。

分割の方法は、検索のたびにどちらのキャンペーンの広告を表示するかを無作為に決める「検索ベース」と、利用者ごとに表示するキャンペーンをCookieで固定する「Cookie ベース」から選択します。公式ヘルプは、自動入札のテストには検索ベースが適しているとしています。分割の割合と方法は、テストの実行中に変更できません。

公式ヘルプは、公平な比較に十分なトラフィックを実験キャンペーンに確保するため、分割の割合を50:50とすることを推奨しています。一方、実験キャンペーンのコンバージョン数が30件を下回ると入札単価の最適化が停止され、自動入札の本来の成果を比較できなくなるおそれがあります。そのため、まず50:50で30件以上になる時期を選び、そのような時期がない場合に限り、実験キャンペーンに割り当てる割合を高くするか、テストを見送るかを判断します。割合を高くすると元のキャンペーンの件数が減り、比較の精度が下がる点にも注意します。

C社の「検索｜社名・製品名」（問い合わせ件数は30日あたり51.0件、診断サンプルの値から計算）では、50:50で分割すると、12か月の平均で実験キャンペーンの問い合わせ件数が25.5件となり、30件を下回ります。実験キャンペーンに60%を割り当てると30.6件になりますが、30件を平均で0.6件上回るだけのため、件数が少ない月には下回ることがあります。一方、件数の多い6〜8月の水準（推計で約64件）であれば、50:50でも32.0件となり、公式の推奨どおりの割合でテストを行えます。30件の条件を実験キャンペーンにどのように適用するかは公式の資料に記載がないため、テストの開始後に、入札戦略レポートで実験キャンペーンの状態を確認します。「検索｜製品の一般語」は、資料DLを含めた平均35.7件でも、50:50で分割すると実験キャンペーンは約18件となるため、テスト機能での比較は困難です。

テストの期間と判定：8週間のうち、元のキャンペーンと同じ設定の期間と学習期間（各2週間）を除いた4週間で、両キャンペーンの問い合わせ単価と件数を比較する

テストの期間は、公式ヘルプの2つの推奨を組み合わせて8週間を目安とします。最初の2週間は元のキャンペーンと同じ設定で配信し、15日目に実験キャンペーンの入札戦略を切り替えます。続く学習期間（15〜28日目）を除き、29〜56日目の4週間で問い合わせ単価と問い合わせ件数を比較します。結果の表のグレーは統計的に有意な差がないことを示すため、テストの期間を延長するか、問い合わせ単価が上限以内かどうかを基準に、自動入札を適用するかを判断します。

最初の2週間で元のキャンペーンと実験キャンペーンの成果に大きな差がないことを確認すれば、評価期間に生じた成果の差を、入札戦略の違いによるものと判断しやすくなります。

テストの実行中は、予算を除いて、元のキャンペーンの設定を変更しません。テストの作成後に元のキャンペーンに加えた変更は、予算を除いて実験キャンペーンに反映されないと、公式ヘルプに記載されているためです。Google広告からのインポートをスケジュールで実行している場合や、推奨事項の自動適用を有効にしている場合は、担当者が操作しなくても元のキャンペーンの設定が書き換わることがあります。テストの期間中に元のキャンペーンの設定が変更されていないかを、変更履歴で確認します（コラム「Microsoft広告のGoogle広告インポートで設定が戻ったかを変更履歴で確認する方法」、「Microsoft広告の推奨事項の自動適用｜変更履歴で変更を確認し、停止すべきか判断する」）。

テストの結果は、［実験］ページの表で、指標ごとの値の色と、その下に表示される統計的有意性によって確認します。表の値がどの期間を対象にしているかを確認し、評価期間（29〜56日目）と異なる場合は、両キャンペーンの評価期間の問い合わせ単価と問い合わせ件数をキャンペーンの画面で集計して比較し、色と統計的有意性は参考にとどめます。また、評価期間の終了後、「コンバージョンの遅延」列の日数が経過してから、テストの結果を判定します。

表の「コンバージョン単価」は、問い合わせの目標だけを「コンバージョンに含める」に設定している場合は、問い合わせ単価と同じ値です。資料DLの目標も含めている場合は、問い合わせ単価を分けて計算します。判定の基準となる問い合わせ単価の上限を設定する方法は、コラム「Microsoft広告をBtoBで評価する方法｜問い合わせ単価の上限と資料DLの分け方」で解説しています。

［実験の適用］では、実験キャンペーンの設定を元のキャンペーンに反映するか、新しいキャンペーンとして作成するかを選択します。元のキャンペーンに反映すると、予算と配信はすべて元のキャンペーンに戻ります。新しいキャンペーンとして作成すると、元のキャンペーンは一時停止されます。2026年10月1日以降に作成した、コンバージョン数の最大化を使うキャンペーンには、ポートフォリオ入札戦略を使わない限り上限CPCを設定できません。テストの結果を新しいキャンペーンとして作成した場合は、キャンペーンの設定で上限CPCを設定できるかを確認します（コラム「Microsoft広告のCPC｜上限CPCの仕様変更後のクリック単価と問い合わせ単価の確認方法」）。適用後は、入札戦略レポートで入札戦略の状態を確認します。目標CPAを設定した場合は、平均目標コンバージョン単価と実際のコンバージョン単価の差も確認します。

TAMKOのMicrosoft広告アカウント診断で確認すること

TAMKOの診断では、キャンペーンごとに、月間の問い合わせ件数と、問い合わせ・資料DLの単価を確認します。件数が少なく結論を出せない項目には、判断に必要な期間と、その間に必要な件数の目安を添えます。自動入札のコンバージョン数の条件（直近30日に30件以上）を満たすかどうかも、この確認から判断できます。

診断ページでは、報告の方針を「改善点には設定の手順を、続けてよい点にはその根拠を、判断できないものには検証の方法を添えます。」と記載しています。本記事で扱った、テスト機能での分割の割合と期間の設定も、検証の方法の一つです。

Microsoft広告アカウント診断は無料です（毎月2社まで）。結果は報告書と分析の明細でお渡しし、オンラインでの説明会を1回実施します。運用の委託をご検討の場合は、Microsoft広告のお試し運用（1施策・1か月で5万円・税別）もご利用いただけます。

よくある質問（FAQ）

Microsoft広告の自動入札への切り替えは、直近30日のコンバージョン数とコンバージョンまでの日数で判断し、切り替える場合はテスト機能で比較してから適用する｜まとめ

検索キャンペーンを自動入札に切り替える対象は、「コンバージョンに含める」に設定した目標の件数が直近30日で30件以上あり、最も少ない月も30件を下回らず、その大部分がクリックから7日以内に発生しているキャンペーンです。条件を満たすキャンペーンは、テストを行う時期の件数で実験キャンペーンのコンバージョンが30件を下回らないかを確認してテストを作成し、元のキャンペーンと同じ設定で配信する期間と学習期間（各2週間）を除いた4週間で問い合わせ単価と問い合わせ件数を比較してから、自動入札を適用します。コンバージョン数の条件を満たさないキャンペーンは、拡張クリック単価を続けるか、コンバージョン数を補う方法を検討し、日数の条件を満たさないキャンペーンは、拡張クリック単価を続けます。

この記事のポイント

• Microsoft広告では手動入札（手動CPC）を検索キャンペーンで使えず、検索キャンペーンで広告主が入札単価を設定できる戦略は拡張クリック単価だけである。
• コンバージョン数の最大化（目標CPAを含む）では、任意の30日間のコンバージョンが30件を下回ると入札単価の最適化が停止される。件数は「コンバージョンに含める」に設定した目標だけで集計し、最も少ない月の値も確認する。
• コンバージョン数が足りない場合は、拡張クリック単価の継続、資料DLの目標の追加、ポートフォリオ入札戦略への統合の3つから選ぶ。資料DLを加えると、資料DLにつながりやすい検索の入札単価が高く設定されやすくなる。
• コンバージョンの大部分がクリックから7日を超えて発生する場合と、「コンバージョンに含める」に設定したオフラインコンバージョンを毎日取り込めない場合は、自動入札を使わない。
• テスト機能では、実験キャンペーンのコンバージョン数が、実験キャンペーンに割り当てる割合に比例して減る。診断サンプルの架空の会社C社の「検索｜社名・製品名」は30日あたり51.0件あるが、50:50で分割すると実験キャンペーンは平均25.5件になるため、件数の多い時期を選ぶ。
• テストの期間は8週間（元のキャンペーンと同じ設定で配信する2週間、学習期間の2週間、評価期間の4週間）を目安とする。結果の値がグレーの場合は、テストの期間を延長するか、問い合わせ単価が上限以内かどうかを基準に、適用するかを判断する。