LINEヤフー広告 ディスプレイ広告（旧Yahoo!広告 ディスプレイ広告・旧LINE広告）の年齢別レポートでは、費用の割合と成果の割合を比較し、成果の出ない年齢層への配信を見直す
LINEヤフー広告 ディスプレイ広告では、年齢ターゲティングを「全ての年齢に配信」のままにして年齢を指定していない場合も、年齢ごとの費用と成果を管理画面で確認できます。
以下は、H社（診断サンプルの架空の会社・地域の住宅リフォーム業）の例です。年齢を指定していない新規顧客向けディスプレイ広告では、2025年10月〜2026年9月の12か月間で、費用の23%（426,277円）が18〜29歳に配分されている一方、この年齢層の成果（来店予約と見積の依頼）は0件です。
この記事では、年齢別の実績を確認する画面とレポート、年齢区分の集約方法、費用の割合と成果の割合の比較方法、年齢層を除外・保留・継続のいずれにするかの判断、除外するときの注意点を、公式ヘルプとH社の例をもとに整理します。
- 年齢を指定していないため、年齢ごとの費用と成果は確認できないと考えている年齢ターゲティング一覧画面には、年齢を指定していなくても年齢ごとの数値が表示される
- 18〜29歳に費用の2割以上が配分されているが、成果は0件である実際の成果の件数を、獲得単価が自社の上限に収まるのに必要な成果の件数と比較し、除外するかどうかを判断する
- 年齢ターゲティングの設定を「年齢を指定して配信」に切り替えた後、キャンペーンの成果の件数が想定以上に減少している「不明」にチェックを入れたかどうかを確認する
この記事の対象は、地域で店舗・住宅関連事業・医療機関・教室などを運営し、LINEヤフー広告 ディスプレイ広告で来店予約・見積の依頼・問い合わせを成果の指標としている会社の広告担当者です。
TAMKOは、LINEヤフー広告アカウント診断で、ディスプレイ広告の費用と成果を年齢ごとに確認しています。この記事では、その立場から年齢別の実績の確認方法と判断の手順を解説します。
【結論】Yahoo!広告（LINEヤフー広告 ディスプレイ広告）の年齢別レポートでは、年齢層ごとに費用の割合と成果の割合を比較する
年齢別の実績では、年齢層ごとの獲得単価を比較する前に、まず費用の割合と成果の割合を比較します。成果の割合が費用の割合を下回る年齢層を見直しの候補とし、自社で設定した獲得単価の上限（成果1件あたりに許容できる広告費の上限。以下、上限）と成果の件数から、その年齢層を除外するか、保留するか、継続するかを決めます。年齢層の除外は年齢ターゲティングで行い、その際は「不明」にチェックが入っているかも確認します。
年齢別の実績を確認する画面とレポート：LINEヤフー広告 ディスプレイ広告の年齢ターゲティング一覧画面と性別・年齢レポート
年齢を指定していないため、年齢ごとの費用と成果は確認できないと考えている。
年齢を指定していなくても、年齢ごとの費用と成果は確認できます。サイドメニューの「年齢」から開く年齢ターゲティング一覧画面には、年齢を指定する前の期間の数値も表示されます。期間を区切って集計し、ファイルとして保存する場合は、パフォーマンスレポートのプリセット「性別・年齢レポート」を使います。
キャンペーン・広告グループ・広告の各一覧画面でも、「分割」ボタンで集計単位を年齢別に切り替えられます。公式ヘルプによると、分割後の数値の合計は、分割前の数値と一致しない場合があります。このため、年齢別の数値はキャンペーン全体の数値と照合せず、年齢別の内訳の中で比較します。
性別・年齢レポートでは、広告が表示されたユーザーの性別・年齢ごとに実績を集計します。作成画面では同時に選択できない項目がグレーアウト表示になるため、年齢とコンバージョン数を同じレポートに含められるかどうかは、作成画面の表示で確認してください。
なお、検索広告では、広告グループに年齢・性別オーディエンスリストを関連付けて年齢別の実績を集計します。確認の方法は「Yahoo!検索広告の年齢・性別ターゲティング｜配信を絞る前に年齢別の実績を確認する」で解説しています。
13の年齢区分の集約方法：除外・保留・継続を判断する前に、成果の件数に応じて隣接する区分を集約する
年齢区分ごとに獲得単価を算出すると、成果が1〜2件の区分が多く、見直すべき年齢層を判断できない。
年齢ターゲティングで選択できる年齢区分は、18歳～19歳から70歳以上までの12区分に「不明」を加えた13区分です。区分ごとの成果の件数が少ない場合は、隣接する区分を集約して判断します。年齢層の除外は元の区分ごとにチェックを外して設定するため、集約は隣接する区分どうしに限ります。また、「不明」は年齢が判明しているユーザーとは別の層のため、ほかの区分と集約しません。
| 年齢層（H社の例） | 含まれる年齢区分 |
|---|---|
| 18〜29歳 | 18歳～19歳、20歳～24歳、25歳～29歳 |
| 30〜39歳 | 30歳～34歳、35歳～39歳 |
| 40〜49歳 | 40歳～44歳、45歳～49歳 |
| 50〜64歳 | 50歳～54歳、55歳～59歳、60歳～64歳 |
| 65歳以上 | 65歳～69歳、70歳以上 |
| 不明 | 不明 |
性別ターゲティングの区分は男性・女性・不明の3つです。性別・年齢レポートで性別と年齢をクロス集計すると、1つの組み合わせあたりの成果の件数はさらに少なくなります。このため、性別ごとの分析は、年齢区分を集約した後も成果の件数が多い年齢層に限ります。
費用の割合と成果の割合：成果の出ない年齢層に配分された費用を特定する
年齢層ごとに獲得単価を算出しても、成果0件の年齢層は空欄になり、ほかの年齢層と比較できない。
年齢層ごとに、費用の割合と成果の割合を算出して比較します。成果の割合を費用の割合で割った値は、内訳全体の獲得単価をその年齢層の獲得単価で割った値と等しくなります。この値が1を下回る年齢層は、獲得単価が内訳全体より高い年齢層です。成果0件の年齢層は、成果の割合÷費用の割合が0になります。
割合で比較すると、分割後の合計がキャンペーン全体の数値と一致しない場合でも、内訳の中で年齢層どうしを比較できます。ただし、成果の割合÷費用の割合が示すのは、獲得単価が内訳全体より高いか低いかのみです。内訳全体の獲得単価が上限を超えている場合は、この値が1を上回る年齢層でも、獲得単価が上限を超えていることがあります。年齢層を除外するかどうかは、次の章のとおり、上限と成果の件数で判断します。
除外・保留・継続の判断：獲得単価が上限に収まるのに必要な成果の件数と、実際の成果の件数を比較する
18〜29歳の成果は12か月で0件であるが、偶然のばらつきなのか、除外すべき水準なのかを判断できない。
年齢層の費用を上限で割ると、その年齢層の獲得単価が上限に収まるのに必要な成果の件数（以下、必要な件数）を算出できます。実際の成果の件数（以下、実際の件数）が必要な件数に達していれば、継続します。不足している場合は、不足が偶然のばらつきの範囲に収まれば集計期間を延ばして保留し、範囲を超えれば除外します。
保留と除外の境目は、成果の件数の偶然のばらつきで決めます。獲得単価がちょうど上限と同じ年齢層でも、成果の件数は、必要な件数をm件とすると、m件を中心に概ね±2√m件の範囲でばらつきます（約95%の範囲。記事内の計算による目安で、公式の基準ではありません）。必要な件数と実際の件数を比較する考え方は、「LINEヤフー広告のディスプレイ広告、統合後は配信面ごとの獲得単価で見直す」で配信面を例に説明しています。
年齢層を除外するかどうかの判断には、特有の注意点が2つあります。1つは、成果のある年齢層を除外すると、その成果も失われることです。このため、不足がばらつきの範囲に収まる年齢層は、除外せず保留とします。もう1つは、年齢区分の集約の方法によって判断の結果が変わることです。集約した年齢層の中に、成果のある区分と成果0件の区分が混在していないかを、元の区分ごとの実績で確認します。
年齢ターゲティングで年齢層を除外するときの注意点：「不明」のチェックと入札価格調整率の扱い
年齢ターゲティングの設定を「年齢を指定して配信」に切り替えた後、キャンペーンの成果の件数が想定以上に減少している。
「年齢を指定して配信」は、チェックを入れた年齢区分のみに配信する設定です。18〜29歳のみを除外する場合は、30歳～34歳から70歳以上までの区分と「不明」にチェックを入れます。「不明」にチェックを入れない場合、年齢が不明のユーザーは配信の対象になりません。
年齢ターゲティングは広告グループ単位で設定するため、キャンペーンに複数の広告グループがある場合は、そのすべてで設定を確認します。
年齢区分ごとに入札価格調整率（引き上げ率・引き下げ率）を設定し、除外せずに配信の比重を下げる方法もあります。ただし、キャンペーンの入札戦略が「コンバージョン数の最大化」「コンバージョン価値の最大化」「クリック数の最大化」などの場合、ターゲティングごとに設定した入札価格調整率は適用されません。これらの入札戦略を使用するキャンペーンでは、年齢層ごとに、除外するか、配信を続けるか（保留を含む）を判断します。
架空のH社の例：新規顧客向けディスプレイ広告で、18〜29歳への配分は費用の23%、成果は0件
年齢を指定していない新規顧客向けディスプレイ広告で、12か月間の費用の23%が18〜29歳に配分されているが、この年齢層の成果は0件である。
H社の例では、18〜29歳の必要な件数35.5件に対して実際の成果は0件で、不足がばらつきの範囲を大きく超えるため、この年齢層を年齢ターゲティングで除外します。30〜39歳と65歳以上は獲得単価が上限を超えていますが、不足がばらつきの範囲に収まるため保留します。「不明」は獲得単価が上限に収まるため、継続します。
以下は、H社（診断サンプルの架空の会社）の数値です。H社の新規顧客向けディスプレイ広告（キャンペーン名「ディスプレイ｜新規」）は、どの広告グループにも年齢を指定しておらず、2025年10月〜2026年9月の12か月間の費用は1,853,379円、成果は138件、獲得単価は13,430円です。上限は、成約1件あたりの粗利60万円×成約率（成果から成約に至る割合）20%×粗利のうち広告費に充てる割合10%＝12,000円と、H社の仮定として設定しています。年齢層は、LINEヤフー広告の13の年齢区分を6つに集約したものです。
| 年齢層 | 費用（割合） | 成果（割合） | 獲得単価 | 必要な件数 | 判断 |
|---|---|---|---|---|---|
| 18〜29歳 | 426,277円（23.0%） | 0件（0%） | ― | 35.5件 | 除外 |
| 30〜39歳 | 278,006円（15.0%） | 17件（12.3%） | 16,353円 | 23.2件 | 保留 |
| 40〜49歳 | 333,607円（18.0%） | 37件（26.8%） | 9,016円 | 27.8件 | 継続 |
| 50〜64歳 | 407,744円（22.0%） | 53件（38.4%） | 7,693円 | 34.0件 | 継続 |
| 65歳以上 | 240,942円（13.0%） | 16件（11.6%） | 15,059円 | 20.1件 | 保留 |
| 不明 | 166,803円（9.0%） | 15件（10.9%） | 11,120円 | 13.9件 | 継続 |
| 合計 | 1,853,379円（100%） | 138件（100%） | 13,430円 | ― | ― |
18〜29歳は、費用の割合23.0%に対して成果の割合が0%です。必要な件数35.5件に対して実際の件数は0件で、不足の35.5件は、ばらつきの範囲（約±12件）を大きく超えます。
30〜39歳と65歳以上は、成果の割合÷費用の割合がそれぞれ0.82と0.89で、獲得単価（16,353円と15,059円）が上限を超えています。ただし、実際の件数（17件と16件）と必要な件数（23.2件と20.1件）の差は約6件と約4件で、ばらつきの範囲（約±10件と約±9件）に収まります。このため、現在の設定のまま集計期間を延ばし、判断を保留します。
18〜29歳を除いた5つの年齢層の実績を合計すると、費用1,427,102円・成果138件で、獲得単価は10,341円です。ただし、これは既存の実績から算出した値であり、除外後の見込みではありません。除外後は、この年齢層に充てられていた費用がほかの年齢層に再配分される場合があるため、獲得単価が10,341円になるとは限りません。
年齢層を除外した後は、年齢ターゲティング一覧画面で変更前と変更後の同じ長さの期間を比較し、18〜29歳の費用が0円になったことと、残りの年齢層の獲得単価が上昇していないことを確認します。また、H社の例の集計期間（12か月間）には、2026年4月に行われた旧Yahoo!広告 ディスプレイ広告と旧LINE広告の統合の前後が含まれます。統合によって配信面の構成が変わったため、実際のアカウントでは、統合後の期間に限った年齢別の内訳も確認してください（サンプルには、統合前後に分けた内訳はありません）。
TAMKOのLINEヤフー広告アカウント診断で確認すること
TAMKOのLINEヤフー広告アカウント診断では、診断ページに掲げた項目の1つとして、「地域ターゲティング（地域名指定・半径指定）と年齢の設定が、商圏と客層に合っているか」を確認します。
現状の配分を続けてよいという判断も、診断の結論です。改善点には設定の手順を、続けてよい点にはその根拠を、判断できないものには検証の方法を添えます。診断・報告書・説明会まで無料（毎月2社まで）。
詳しくは診断ページへ。
よくある質問（FAQ）
Q01旧LINE広告の年齢別の実績は、統合後の管理画面で確認できますか？
旧LINE広告の年齢別の実績は、統合後の管理画面では確認できません。
過去の配信実績とレポートは、LINEヤフー広告 ディスプレイ広告には移行されません。旧LINE広告で配信していた統合前の年齢別の実績は、旧LINE広告の管理画面で確認します。提供終了は2027年3月末頃の予定で、それ以降は旧LINE広告のレポートも参照できなくなります。
Q02年齢別の数値の合計が、キャンペーン全体の数値と一致しないのは設定の誤りですか？
設定の誤りとは限りません。
公式ヘルプでは、一覧画面の「分割」で表示した数値の合計は、分割前の数値と一致しない場合があると説明されています。年齢別の数値は、内訳の中で割合を算出して比較します。
Q03「不明」の年齢層も除外すべきですか？
ほかの年齢層と同じく、必要な件数と実際の成果の件数を比較して、除外・保留・継続を判断します。
「年齢を指定して配信」で「不明」にチェックを入れない場合、年齢が不明のユーザーは配信の対象になりません。H社（診断サンプルの架空の会社）の例では、「不明」は成果15件・獲得単価11,120円で、獲得単価が上限に収まるため、継続しています。
Yahoo!広告（LINEヤフー広告 ディスプレイ広告）の年齢別レポートでは、費用の割合と成果の割合を比較し、上限と成果の件数から除外するかどうかを判断する｜まとめ
LINEヤフー広告 ディスプレイ広告では、年齢を指定していなくても、年齢ターゲティング一覧画面と性別・年齢レポートで年齢別の実績を確認できます。13の年齢区分を成果の件数に応じて集約し、費用の割合と成果の割合を比較して見直しの候補を抽出したうえで、必要な件数と実際の成果の件数から、除外・保留・継続を判断します。年齢層を除外するときは「不明」にチェックが入っているかを確認し、変更前後の実績を同じ長さの期間で比較します。
この記事のポイント
- 年齢を指定していなくても、年齢ターゲティング一覧画面には年齢ごとの数値が表示され、年齢を指定した後も、指定する前の期間の数値を確認できる。性別・年齢レポートでは過去37か月分を集計できる。
- 年齢区分は、18歳～19歳から70歳以上までの12区分に「不明」を加えた13区分である。成果の件数が少ない場合は隣接する区分を集約し、「不明」はほかの区分と集約しない。
- 成果の割合÷費用の割合は、内訳全体の獲得単価÷年齢層の獲得単価と等しい。成果0件の年齢層もこの値が0となるため、獲得単価を算出できなくても比較できる。
- 年齢層を除外するかどうかは、獲得単価が上限に収まるのに必要な成果の件数（費用÷上限）と実際の件数の差が、偶然のばらつきの範囲に収まるかどうかで判断する（架空のH社の例：18〜29歳は必要な件数35.5件に対して実際は0件）。
- 「年齢を指定して配信」で「不明」にチェックを入れない場合、年齢が不明のユーザーは配信の対象にならない。「コンバージョン数の最大化」などの入札戦略では、年齢区分ごとの入札価格調整率は適用されない。