LINEヤフー広告のディスプレイ広告は、統合後の配信面ごとに成果1件あたりの費用を分けて見直す

【結論】LINEヤフー広告のディスプレイ広告は、配信面ごとの成果1件あたりの費用で見直す

統合後のキャンペーンには、Yahoo! JAPAN・LINE・提携先の配信面が並びます。全体の平均では、どの配信面が上限を超えているかが分かりません。配信面ごとに費用と成果を分けて、上限と比べます。

1. 配信先URLレポートで、広告が出たURLを配信面ごとに分ける。
2. 配信面ごとに、成果1件あたりの費用（獲得単価）を出す。
3. 自社の上限と比べ、続ける・外す・判断を保留するに仕分ける。
4. 件数が少ない配信面は、「上限に収まるのに必要な件数（費用÷上限）」と実際の件数の差で判断する。
5. 外した分の費用は上限の内側の配信面に配分し、2か月程度で上限に収まるかを判定する。

LINEヤフー広告の統合で、ディスプレイ広告の配信面が1つのキャンペーンに並んだ

2026年4月、旧LINE広告と旧Yahoo!広告 ディスプレイ広告は1つになり、LINEヤフー広告 ディスプレイ広告として、1つのキャンペーンからYahoo! JAPANとLINEの両方に配信されるようになりました。検索広告は名称が変わっただけです。

公式の移行ガイドには、注意点が2つあります。1つ目に、過去の配信実績やレポートは移行されません。統合前と比べたい期間があるなら、提供終了までに旧LINE広告のレポートを書き出しておきます。2つ目に、LINE Tagは統合後のディスプレイ広告に対応していないため、計測タグを新たに設定する必要があります。来店予約・見積の依頼が新しいタグで数えられていなければ、配信面ごとの単価も読めません。

運用型の広告は、LINEアプリのほかLINEファミリーアプリとLINEヤフー広告ネットワークにも配信されます（公式のよくある質問）。配信面ごとに成果の出方が違っても、キャンペーンの合計では1つの数字に混ざります。

LINEヤフー広告 ディスプレイ広告の配信面と、配信面ごとの実績の出し方

配信面は4つの区分で読み、実績は配信先URLレポートのURLで振り分けます。成果の列まで出せるかは、作成画面で確認します。

URLを4つの配信面に振り分ける

公式ヘルプでは、Yahoo! JAPANのアプリはスマートフォン版サイトのURL（例 m.yahoo.co.jp）、LINEアプリはad.line.meから始まるURL、LINEファミリーアプリは個別アプリのURL、その他のアプリはitunes.apple.com・play.google.comのURLで表示されます。

ただし、配信された広告がLINEヤフー広告ネットワーク経由かどうかは判別できない、と公式に記載があります。この記事でいう「提携パートナー」は、Yahoo! JAPANとLINEのURLを除いた残り、として読みます。

手順の前に、成果の列を足せるかを作成画面で確認する

公式ヘルプには、配信先URLレポートに成果（コンバージョン数）の列を追加できるかの記載が見当たりません。また、基本項目と分割項目には同時に選べない項目があり、グレーアウトで表示されます。作成画面で配信先URLレポートを選び、数値項目にコンバージョン数を足せるかを先に確認してください。

足せない場合は、プレイスメントリストで広告グループを分ける

足せない場合は、配信面ごとにプレイスメントリストを作り、配信対象として別々の広告グループに設定します。プレイスメントターゲティングの実績値は、コンバージョン数を含めて一覧画面やレポートで確認できるため、広告グループの単位で配信面ごとの成果を読めます。

分けると、1つの広告グループに集まる件数は減ります。また、1人が複数のリストに当てはまると、入札価格調整率が最大のリストにだけ実績値が加算され、合計が他のレポートと一致しない場合があります。このため、配信面ごとの実績を読み取りやすくするには、1つの広告グループに設定する配信面のリストを1つにしておくことをおすすめします（公式の決まりではなく、合計のずれを避けるための運用の工夫です）。

以降のH社の表は、診断サンプルの架空の会社（H社）の例で、集計の方法はこの記事の手順を説明するためのものです。

配信面ごとの成果1件あたりの費用を並べる（架空の会社H社の例）

H社の新規向けのディスプレイ広告を配信面に分けると、合計14,152円の内訳は9,779円から44,579円まで開いていました。上限を超えた主な原因は、提携パートナーです。

見直しは新規向けのキャンペーンで行い、サイト訪問者向けは対象の人が違うため別に評価します。期間は統合後の6か月だけで、統合前の数字とは混ぜません。成果は来店予約＋見積の依頼です。

提携パートナーは、費用の25.0%を使って成果は7.9%でした。クリック率は1.05%で最も高いのに、クリックから成果に至ったのは0.04%で、Yahoo! JAPANの0.43%の約10分の1です。クリック率の高さを、良い配信面の根拠にはしません。

LINEのトークリストとLINE NEWS・ホームタブなどの区分は、H社の例の区分です。公式の記載はad.line.meから始まるURLという点だけで、2つを分けられるかは実際のレポートで確認してください。分けられなければ「LINEアプリ」の1行で読みます。

上限と比べて、続ける・外す・判断を保留するに仕分ける

上限の内側は続け、大きく超えるものは外し、上限の近くで件数が少ないものは判断を保留します。

上限は「成約1件の粗利×成果から成約までの率×広告に回してよい割合」で出します。H社は60万円×20%×10%＝12,000円と仮に置きました（診断サンプルの架空の会社（H社）の仮定です）。上限が決まっていなければ、仕分けはできません。H社の例では、Yahoo! JAPAN（9,779円・31件）を続け、提携パートナー（44,579円・5件・上限の約3.7倍）を外し、LINEの2つ（12,587円・17件と15,157円・10件）は判断を保留します。

外し方：配信先URLレポートのURLを、配信対象外のリストに入れる

公式ヘルプでは、「LINEヤフー広告ネットワーク」面を一括で配信設定することはできません。配信先URLレポートで外すURLを選んでプレイスメントリストに登録し、そのリストを配信対象外として広告グループに設定します。リストには、配信対象・配信対象外のどちらにも使える標準リスト（1リスト最大1,000件）と、配信対象外にだけ使える除外専用リスト（1アカウント1件・最大10,000件）があります。LINEアプリだけを外す場合は、ad.line.me（2025年2月現在の表記）を指定します。

外への配信を配置ごとに分けて外すかを決める考え方は、Meta広告のAudience Networkの記事、LinkedIn広告の外への配信の記事と同じです。

自動入札では「下げる」ではなく「外すか続けるか」になる

入札価格調整率で比重を下げる方法もあります。ただし、入札戦略が「コンバージョン数の最大化」「クリック数の最大化」などの場合、ターゲティングごとの入札価格調整率は適用されません。配信除外にしたプレイスメントにも、調整率は設定できません。自動入札で運用している場合は、外すか続けるかで判断します。

件数が少ない配信面は「上限に収まるのに必要な件数」で判断する

成果1件あたりの費用は、件数が少ないと1〜2件の違いで大きく動きます。そこで、いまの費用で上限に収まるには何件必要か（費用÷上限）を出し、実際の件数との差で判断します。

提携パートナーは5件と少ない一方、上限に収まるには約3.7倍の件数が要ります。件数が偶然に揺れる幅の目安として、5件の観測は概ね2〜12件の範囲とみなせます。12件だったとしても単価は約1.9万円で、上限を超えます。件数が少なくても、外す判断ができます。

LINEの2つは、1〜3件の違いで上限の内外が入れ替わるため、6か月の数字だけでは外す根拠にしません。Yahoo! JAPANも揺れの幅の下の端は必要な件数を下回りますが、いまの配信を変えない判断なので、外す判断ほど強い根拠は求めません。

保留の配信面は、同じ設定のまま期間を延ばし、必要な件数との差が揺れの幅より大きくなるまで集めます。H社のLINEトークリストは6か月で17件（月に約3件）なので、同じ件数が続くと仮定すると、さらに6か月で合計34件程度になります。必要な件数と揺れの幅はこの記事の計算による目安で、公式の基準ではありません。上限を見直せば、必要な件数も変わります。

外した後の配分と、効果の確認

外した分の費用は上限の内側の配信面に配分し、2か月程度で同じレポートを見て判定します。

提携パートナーを除いた3つの配信面は、6か月で668,691円・58件・成果1件あたり11,529円でした（診断サンプルの架空の会社（H社）の例からの計算です）。これは外した後の見込みではなく、いまの実績の内訳です。配信を増やすと、成果につながりにくい表示も増えうるためです。

判定では、キャンペーン全体の単価が上限に収まったか、残した配信面の単価が上がっていないかを確認します（2か月は目安です）。検索広告の側で、地域ターゲティングが商圏の外に出ていないかの見直しは、地域ターゲティングの記事で扱います。

配信面とあわせて、年齢の内訳も確認する（18〜29歳）

年齢ターゲティングは、ディスプレイ広告（運用型）で設定できるターゲティングの1つです。H社のディスプレイ｜新規は年齢を設定しておらず、12か月（2025年10月〜2026年9月）で費用の23%（426,277円）が18〜29歳に出て、成果は0件でした。18〜29歳を除いて計算すると、このキャンペーンの単価は13,430円から10,341円になります（診断サンプルの架空の会社（H社）の例・同じ実績から18〜29歳を除いた計算です）。

配信面の表（6か月）と年齢の表（12か月）は期間が違い、同じ費用が両方に含まれるため、足し合わせません。住宅リフォームなら持ち家の世帯というように、商材の客層と年齢の内訳を照らし合わせます。

TAMKOのLINEヤフー広告アカウント診断で確認すること

配信面ごとの費用と成果、年齢の内訳、統合後の計測は、TAMKOのLINEヤフー広告アカウント診断で確認している項目です。

診断で確認する項目には、「検索広告とディスプレイ広告（Yahoo! JAPAN・LINEの配信面）を分けた費用と成果」が含まれます。Yahoo! JAPANとLINEのどこに、どの年齢の人に出ているかで、予約の取れ方が大きく変わるためです。

現状の配分を続けてよいという判断も、診断の結論です。改善点には設定の手順を、続けてよい点にはその根拠を、判断できないものには検証の方法を添えます。診断・報告書・説明会まで無料（毎月2社まで）。

詳しくは診断ページへ。

よくある質問（FAQ）

LINEヤフー広告のディスプレイ広告は、統合後の配信面ごとに分けて見直す｜まとめ

統合で、Yahoo! JAPAN・LINE・提携先の配信面が1つのキャンペーンに並びました。配信先URLレポートのURLで配信面ごとに分け（成果の列を足せない場合はプレイスメントリストで広告グループを分け）、成果1件あたりの費用を上限と比べて、続ける・外す・判断を保留するに仕分けます。件数が少ない配信面は必要な件数との差で判断し、外した後は2か月程度で単価を確認してください。

この記事のポイント

• 2026年4月の統合で、Yahoo! JAPAN・LINE・LINEヤフー広告ネットワークなどの配信面が1つのキャンペーンに並ぶ。旧LINE広告の実績は移行されない。
• 配信面ごとの実績は、配信先URLレポートのURLで分けて集計する。成果の列を足せない場合は、プレイスメントリストで広告グループを分ける。
• 成果1件あたりの費用を上限と比べ、続ける・外す・判断を保留するに仕分ける（架空の会社H社の例：提携パートナーは44,579円で上限1.2万円の約3.7倍）。
• 件数が少ない配信面は、「費用÷上限」で出した必要な件数と、実際の件数の差で判断する。
• 自動入札では入札価格調整率が適用されないため、外すか続けるかで判断する。外した後は2か月程度で単価を確認する。