Advantage+ オーディエンスで提案した層以外への配信は、年齢と性別の内訳の購入単価で、続けるか[Advantage+ オフ]に切り替えるかを決める

Advantage+ オーディエンスとは：年齢と性別の「提案」は配信先を限定しない

Advantage+ オーディエンスでは、年齢・性別・詳細ターゲット設定・含めるカスタムオーディエンスは「提案」として扱われ、配信の条件にはなりません。[Advantage+ オン]のまま配信先を限定できるのは、地域・最低年齢（25歳まで）・除外するカスタムオーディエンス・言語の4つの「オーディエンス制御」です。

Advantage+ オーディエンスは、広告の配信対象をMetaの配信システムが決める設定です。公式ヘルプは、Advantage+ オーディエンスを使うと、手動のターゲット設定では対象にしなかった利用者にもリーチを広げられるため、結果の単価が下がる可能性があると説明しています。売上またはアプリの宣伝の目的では7.2%低下するという数字も示していますが、比較の対象と条件は同じページには記載されていません。購入を最適化イベントに設定している広告セットでは、結果の単価は購入単価にあたります。

売上・アプリの宣伝・リードのいずれかの目的を選ぶと、広告セットの[オーディエンス]には[Advantage+ オン]と表示されます。この表示は、Advantage+ オーディエンスを使っている状態を示します。

公式ヘルプによると、オーディエンス制御は広告を見ることができる人を制限する設定で、指定した範囲の外には広告が配信されません。ただし地域は、[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]を選んだ場合に、指定した地域の外にも配信されることがあります（地域の確認方法は後述します）。

オーディエンスの提案は、優先したい層をMetaの配信システムに伝える設定です。同じヘルプには、性別で[女性]を提案しても、反応を得られる可能性が高いと判断された場合は、男性にも広告が配信されることがある、という例が記載されています。冒頭の状況は設定の誤りによるものではなく、提案の仕様どおりの動作です。ただし、提案による配信の拡大は、オーディエンス制御で指定した範囲の中に限られます。

年齢や性別を配信の条件にすることもできます。[広告のリーチをさらに限定]を選び、その項目の[提案として使用する]のチェックを外す操作で、この場合は[オーディエンス]の表示が[Advantage+ オフ]になります。この記事では、この操作を「[Advantage+ オフ]に切り替える」と呼びます。

なお、公式ヘルプは、リターゲティングキャンペーンではAdvantage+ オーディエンスを推奨しないとしています。また、購入件数のうち既存顧客が占める割合を確認する方法は、Advantage+ セールスキャンペーンの既存顧客の割合を扱った記事で説明しています。

[年齢と性別]の内訳で確認する手順：費用・購入件数・購入単価を、提案した層とそれ以外の層に分ける

広告マネージャの[内訳]で[年齢と性別]を選び、費用・購入件数・購入単価を表示します。そのうえで、各行を提案した層とそれ以外の層に分類して合計します。

期間は8週間程度を目安にします。年齢と性別で分けると1行あたりの購入件数が少なくなり、短い期間では数件の差で購入単価が大きく変わるためです。購入件数は、ピクセルとコンバージョンAPIの二重計上を除いた値で集計します（コンバージョンAPIの二重計上を扱った記事）。

内訳を読むときの注意点は3つあります。

• アトリビューションできないコンバージョンは、[その他]の行に表示されます。[その他]の購入件数は、提案した層にもそれ以外の層にも含めず、別に記録します。
• コンバージョンデータが不足または不完全な場合、内訳では統計モデリングが使われることがあります。1件単位の差を厳密な値として扱わないようにします。
• 詳細ターゲット設定（興味・関心）については、内訳で提案した層とそれ以外の層を区別できません。公式ヘルプが挙げる内訳の種類に、興味・関心の項目がないためです。

提案した層以外への配信は、層ごとの購入単価を損益分岐の購入単価と比べて、続けるかを判断する

判断の基準は、提案した層以外に配分された費用の割合ではなく、層ごとの購入単価です。損益分岐の購入単価（客単価×粗利率）と比べ、下回る層への配信は継続し、上回る層のうち件数の面でも確認できた層だけを見直しの対象にします。

損益分岐の購入単価は1件の購入で得られる粗利と同額であり、客単価×粗利率で算出します。購入単価がこの額を下回れば、その層への広告費は粗利の範囲に収まっています。診断サンプルの架空の会社（F社）の例では、客単価7,400円、粗利率65%のため、損益分岐の購入単価は4,810円（7,400円×0.65）です。

F社の例：女性30〜44歳を提案した広告セットの8週間の実績（F社は診断サンプルの架空の会社。[年齢と性別]の内訳は説明用の架空の数字）

提案した層以外の3つの層を合計すると、費用は168,000円（42%）、購入件数は27件、購入単価は6,222円で、損益分岐の購入単価（4,810円）を上回ります。しかし層ごとに見ると、女性45〜54歳の購入単価は4,000円で、損益分岐の購入単価を下回っています。提案した層以外を一括して配信の対象から外すと、採算の合うこの層にも広告が配信されなくなります。一方、男性の購入単価は13,600円で、損益分岐の購入単価の約2.8倍です。

購入件数が少ない層は、損益分岐で見込める件数で、判断するか保留するかを決める

層別に集計すると、購入件数が数件にとどまる層が出ることがあります。少数の購入から算出した購入単価は偶然による変動が大きいため、その層の購入単価が損益分岐の購入単価と等しい場合の購入件数（損益分岐で見込める件数）を計算し、実際の購入件数と比べます。

損益分岐で見込める件数＝層の費用÷損益分岐の購入単価

損益分岐で見込める件数がおおむね10件以上あり、実際の購入件数がその半分未満であれば、その層の購入単価は損益分岐の購入単価を上回っている可能性が高いと判断します。実際の購入件数が見込める件数以上であれば、購入単価は損益分岐の購入単価以下のため、配信を継続します。実際の購入件数が見込める件数を下回るものの半分以上ある場合は、上回っているとは判断できないため、配信を続けて購入件数を蓄積します。損益分岐で見込める件数が10件に満たない場合も、判断を保留し、配信を続けて購入件数を蓄積します。この目安は、Audience Networkの配置別の成果を扱った記事の期待件数の考え方を損益分岐の購入単価に当てはめたもので、Metaの基準ではありません。

F社の例（説明用の架空の数字）では、次のとおりです。

• 男性：68,000円÷4,810円＝約14.1件。実際は5件で、半分の約7.1件に満たないため、男性の購入単価は損益分岐の購入単価を上回っている可能性が高いと判断します。
• 女性45〜54歳：72,000円÷4,810円＝約15.0件。実際は18件で見込める件数を上回っており、購入単価は損益分岐の購入単価を下回っています。
• 女性18〜29歳・55歳以上：28,000円÷4,810円＝約5.8件で、10件に満たないため判断を保留します。損益分岐で見込める件数が10件に達する累計の費用は48,100円（これまでの28,000円に加えて20,100円）で、週3,500円（28,000円÷8週）の配信が続く場合は、さらに約6週間を要します。

地域は「オーディエンス制御」：国外への配信は[国]の内訳で、地域ごとの購入はストアの注文で確認する

ウェブサイトの購入などのオフサイトコンバージョンを確認できる内訳は9種類のみで、[地域]は含まれていません。広告マネージャでは[国]の内訳で、指定していない国に費用や購入が計上されていないかを確認します。地域ごとの購入は、広告経由の注文をストアの記録で分けられる場合に、ストアの注文データ（配送先）で集計します。

地域は、年齢や性別と異なり、オーディエンス制御の項目です。公式ヘルプによると、[広告に反応する可能性が高い人へのリーチを増やす]を選択しない限り、指定した地域を超えて広告が配信されることはありません。地域について確認するのは、次の2点です。

1つ目は、指定していない国への配信です。公式ヘルプでは、ウェブとiOSアプリのオフサイトコンバージョンを確認できる内訳は、年齢・性別・年齢と性別・国・インプレッションデバイス・プラットフォーム・プラットフォームとデバイス・配置・オーディエンスセグメントの9種類のみとされています。[国]の内訳では購入件数まで確認できるため、日本以外の行に費用や購入が計上されていないかを確認します。国外に商品を発送しない場合は、広告アカウント全体に適用するアカウント制御の[特定のロケーションでのみ宣伝できる]を使う方法もあります。この設定は広告アカウント内のすべてのキャンペーンに適用され、既存分への反映には最大48時間かかることがあります（段階的に導入されている機能のため、利用できない場合もあります）。

2つ目は、国内での費用の偏りです。[地域]の内訳はこの9種類に含まれないため、費用とインプレッションの配分の確認にのみ使います。地域ごとの購入件数は、ストアの注文データ（配送先）から集計します。広告経由の注文をストアの記録で分けられない場合は、地域ごとの購入単価は算出せず、費用の配分だけを確認します。

提案した層以外への配分を減らす方法：最低年齢・バリュールール・[Advantage+ オフ]の順に検討する

配分を減らすのは、購入単価が損益分岐の購入単価を上回ることを、件数の面でも確認できた層に限ります。その場合も、最低年齢（25歳までは[Advantage+ オン]のまま）とバリュールール（入札価格の調整）を先に検討し、法令や取引条件による制約がある場合や、減額しても購入単価が損益分岐の購入単価を上回り続ける場合に、[Advantage+ オフ]に切り替えます。

F社の例では、広告セット全体の購入単価は4,000円で、損益分岐の購入単価（4,810円）を下回っています（説明用の架空の数字）。男性の購入単価は高いものの、広告セット全体では採算が合っています。男性への配信を制限した後に広告セット全体の購入単価が下がるかどうかは、男性に配分されていた費用がほかの層に回り、そこでどれだけの購入につながるかによって決まるため、事前には分かりません。

公式ヘルプは、法的・地理的・ビジネス上の制限がある場合はオーディエンス制御を、価値が高い顧客への入札を増やしたい場合はバリュールールを使うという使い分けを示しています。この記事では、配信範囲への制限が小さい設定から順に、次の3つを検討します（この順序はMetaの基準ではなく、この記事の判断です）。

1. 最低年齢：若年層の購入単価が高い場合に使います。公式ヘルプによると、最低年齢を25歳まで引き上げても、[オーディエンス]の表示は[Advantage+ オン]のままです。18歳未満は選択できません。年齢の上限はこの状態で使えるオーディエンス制御の項目にないため、高年齢層への配信は最低年齢では調整できません。
2. バリュールール：年齢・性別・地域などの条件ごとに、入札価格を最大1,000%増額、または最大90%減額できる機能です。配信の範囲を限定する設定ではなく、入札価格を調整する設定です。男性に対する入札価格を下げれば、提案を残したまま、その層への費用の配分を抑えられます。ただし、ROAS目標や入札価格上限などの手動入札戦略では利用できず、全体の結果の単価は上がる可能性があるとされています。減額率に公式の目安はないため、小さな減額から始め、[年齢と性別]の内訳で費用の割合と購入単価の変化を確認します。参照に挙げた公式ヘルプの一部のページでは「値のルール」と表記されています。
3. [Advantage+ オフ]への切り替え：法令や取引条件による制約がある場合や、減額しても購入単価が損益分岐の購入単価を上回り続ける場合に選びます。

[Advantage+ オフ]に切り替える操作と、情報収集期間への影響

1. 広告マネージャで広告セットを開き、[オーディエンス]のセクションを表示する。
2. [広告のリーチをさらに限定]（表示によっては[オーディエンスをさらに制限する]）を選択する。
3. 年齢・性別・含めるカスタムオーディエンス・詳細ターゲット設定のうち、配信の条件にする項目を指定する。
4. 配信の条件にする項目で、[提案として使用する]が選択されている場合は、チェックを外す。

公式ヘルプによると、[オーディエンス]の表示は、通常、手順2で[広告のリーチをさらに限定]を選んだ場合と、手順4で[提案として使用する]のチェックを外した場合に[Advantage+ オフ]になり、Advantage+ による最適化の効果は得られなくなります。また、ターゲット設定の変更は大幅な編集にあたり、広告セットは再び情報収集期間に入ります。最後に大幅な編集を行った日付は、広告マネージャの[前回の大きな変更]の列で確認できます（情報収集期間と大幅な編集を扱った記事）。[Advantage+ オフ]に切り替える場合は、ほかの変更と同じ時期にまとめて行います。

すべてのキャンペーンに共通する年齢の制約がある場合は、アカウント制御の[年齢制限のある商品やサービスを販売または宣伝する]で最低年齢を設定します。公式ヘルプによると、アカウント制御を使っても、キャンペーンのAdvantage+の状態（[Advantage+ オン]か[Advantage+ オフ]か）には影響しません。

変更後の確認：A/Bテストか、変更前後の同じ長さの期間で[年齢と性別]の内訳を比べる

設定の効果は、Metaが推奨するA/Bテストで確認します。A/Bテストを作成できない場合は、情報収集期間の終了後に、変更前と変更後の[年齢と性別]の内訳を同じ日数で比べます。

公式ヘルプは、ほぼすべてのタイプのキャンペーンでAdvantage+ オーディエンスのA/Bテストを推奨しています。A/Bテストでは、同じ人が両方のバージョンを見ないようにオーディエンスを分け、各バージョンの成果を結果の単価などを基準に比べます。各バージョンに同額の予算を割り当てることも勧められています。一方、広告セットを手動でオン・オフに切り替える略式のテストは、オーディエンスが重なることがあるため、推奨されていません。

テスト期間は、各バージョンの購入件数が判断に必要な件数に達するまでの週数を、週あたりの購入件数から逆算して決めます。F社の例の広告セットは購入件数が週12.5件（100件÷8週）のため、2つに分けると各バージョンは週約6件で、各30件に達するまで約5週間を要します（数字は説明用の架空の数字です）。30件はこの記事の目安で、Metaの基準ではありません。前章の10件は、1つの層の購入単価が損益分岐の購入単価を上回るかを見分けるための、損益分岐で見込める件数の目安です。こちらの30件は、2つのバージョンの購入単価の差を比べるための、実際の購入件数の目安です。

A/Bテストを作成できない場合は、変更前と変更後の成果を比べます。変更の直後は情報収集期間にあたり、結果の単価が悪化する傾向があるため、翌週の数字だけでは判断しません。情報収集期間の終了後に、変更前と同じ長さの期間で、広告セット全体の購入単価、提案した層の購入単価、購入件数の3つを比べます。購入単価が下がっても購入件数が大きく減っている場合は、配信の範囲を過度に狭めている可能性があります。

TAMKOのMeta広告アカウント診断で確認すること

TAMKOのMeta広告アカウント診断では、購入件数を正しく集計し直したうえで、キャンペーンごとの費用と購入件数を確認します。

診断で確認する項目には、「Advantage+ セールスキャンペーンと手動のキャンペーンの分け方」が含まれます。改善点には設定の手順を、続けてよい点にはその根拠を、判断できないものには検証の方法を添えます。診断・報告書・説明会まで無料（毎月2社まで）。エグゼクティブサマリー・調査報告書・分析の明細（Excel）・オンラインの説明会1回をお渡しします。

設定の変更やA/Bテストの実施まで依頼したい場合は、Meta広告のお試し運用から始められます。1施策を、1か月・5万円でお預かりします（税別）。お預かりする施策の広告費は月30万円までです。

診断の詳しい内容は、診断ページをご覧ください。

よくある質問（FAQ）

Advantage+ オーディエンスで提案した層以外への配信は、層ごとの購入単価と件数で、続けるかを判断する｜まとめ

Advantage+ オーディエンスでは年齢と性別は提案として扱われるため、提案した層以外にも広告が配信されます。[年齢と性別]の内訳の各行を提案した層とそれ以外の層に分け、層ごとの購入単価を損益分岐の購入単価と比べ、損益分岐で見込める件数が足りない層は判断を保留します。配分を減らす場合は最低年齢とバリュールールを先に検討し、[Advantage+ オフ]に切り替えた後は、変更の効果をA/Bテストか、同じ長さの期間の前後比較で確認してください。

この記事のポイント

• Advantage+ オーディエンスでは、年齢・性別・詳細ターゲット設定・含めるカスタムオーディエンスは提案として扱われ、提案した層以外にも広告が配信される。[Advantage+ オン]のまま配信先を限定できるのは、地域・最低年齢（25歳まで）・除外するカスタムオーディエンス・言語のオーディエンス制御である。
• 提案した層以外への配信状況は、[内訳]の[年齢と性別]で費用・購入件数・購入単価を表示し、提案した層とそれ以外の層に分けて確認する。
• 判断の基準は、提案した層以外に配分された費用の割合ではなく層ごとの購入単価とし、損益分岐の購入単価（客単価×粗利率）と比べる。損益分岐で見込める件数が10件に満たない層は判断を保留する。
• ウェブサイトの購入を確認できる内訳は9種類のみで、[地域]は含まれない。地域ごとの購入件数はストアの注文データで確認する。
• [Advantage+ オフ]に切り替える前に、最低年齢（25歳までは[Advantage+ オン]のまま）とバリュールールを検討し、変更の効果はA/Bテストか、同じ長さの期間の前後比較で確認する。