Yahoo!広告（現在のLINEヤフー広告）で除外キーワード（対象外キーワード）を追加する前に、検索クエリーを意図と成果の件数で仕分け、マッチタイプと登録先を決める

【結論】Yahoo!広告で除外キーワード（対象外キーワード）を追加する前に、検索クエリーを意図と成果の件数で仕分ける

対象外キーワードを追加する前に、検索クエリーを意図で分類します。自分で施工する方法を調べる検索や求職者による検索のように、意図が自社の商品・サービスと無関係な検索クエリーは、成果の件数の蓄積を待たずに、その意図を表す語句を対象外キーワードに登録します。意図が関係する検索クエリーは、同じ意図のものの費用を合算し、獲得単価（成果1件あたりの費用）の上限で割って必要な件数を求め、実際の成果の件数と比較します。対象外キーワードとする語句は、マッチタイプと登録先の上限を踏まえて決めます。

検索クエリーは、広告管理ツールの検索クエリー画面と検索クエリーレポートの2か所で確認できます（次の章で説明します）。

検索クエリーレポートと検索クエリー画面：コストの合計がキャンペーン一覧のコストと一致しない理由

検索クエリーレポートに記載されるのは、多くのユーザーに検索された検索クエリーのみです（2020年9月以降）。そのため、レポートのコストの合計は、キャンペーン一覧のコストと一致しない場合があります。対象外キーワードに登録するかどうかは、レポートに記載された検索クエリーに基づいて判断します。

検索クエリーレポートは、パフォーマンスレポートの作成画面で「プリセット」から選択します。主な表示項目は、検索クエリー、検索クエリーのマッチタイプ、インプレッション数、クリック数、クリック率、コスト、平均CPCです。動的検索連動型広告の配信実績も集計されますが、作成時に「キーワード」「キーワードID」「キーワードトラッキングID」の項目を追加すると除かれます。

対象外キーワードに登録するかどうかの判断には、コストとあわせて、検索クエリーごとの成果の件数を用います。コンバージョンのデータはパフォーマンスレポートでも表示項目を設定して確認できるため、成果の件数は、検索クエリーレポートの作成時に表示項目へ「コンバージョン数」を加えて確認します。公式ヘルプでは、クリックや成果（コンバージョン）が発生している検索クエリーを、キーワードとして追加する使い方も案内されています。

検索クエリー画面の「マッチタイプ」の列と、検索クエリーレポートの「検索クエリーのマッチタイプ」では、広告がどのマッチタイプで表示されたかを確認できます。検索クエリーマッチングを「利用する」に設定している場合、この機能による配信は、検索クエリーレポートの「検索クエリーのマッチタイプ」に「検索クエリーマッチング」と記載されます。検索クエリーマッチングは、検索意図との関連性が高いとシステムが判断した場合に、登録したキーワードがなくても広告を配信することがある機能です。自社の商品・サービスと意図が異なる検索クエリーを探す際は、マッチタイプが「検索クエリーマッチング」の行も点検します。

Google広告での同様の手順は、Google広告の検索語句レポートの見方と除外の基準で解説しています。

対象外キーワードのマッチタイプとは：キーワードのインテントマッチと適用範囲が異なる理由

対象外キーワードのマッチタイプは、完全一致・フレーズ一致・部分一致の3つです。キーワードのインテントマッチは類義語や関連性のある検索にも広告を表示しますが、対象外キーワードには、表記の揺れや類義語などの「類似パターン」が反映されません。そのため、同じ意図の語句をそれぞれ登録する必要があります。

キーワードのインテントマッチは、登録したキーワードと一致する検索に加えて、類義語や関連性のある検索にも広告を表示します。表示の可否は、ユーザーによる最近の検索関連行動、ランディングページの内容、同じ広告グループにある他のキーワードを加味して、システムが判断します。一方、対象外キーワードの部分一致は、登録した語がすべて検索クエリーに含まれる場合に（語順は問わない）広告を表示しない設定で、類似パターンは反映されません。

名称にも注意が必要です。キーワードの「部分一致」は2024年7月16日に「インテントマッチ」へ名称が変更されましたが（機能に変更はありません）、対象外キーワードのマッチタイプは、公式ヘルプで引き続き「部分一致」と表記されています。旧名称の「部分一致」で登録したキーワードと、部分一致の対象外キーワードでは、適用範囲が異なります。

対象外キーワードは1行に1つずつ入力し、検索広告では1つにつき10語まで登録できます。語句の中に空白を入れると、区切られた部分がそれぞれ1語として扱われます。11語以上の検索クエリーの場合は、11語目以降に対象外キーワードが含まれていても、広告が表示されることがあります。

Microsoft広告の場合は、Microsoft広告の除外キーワードの一致の種類と、Google広告から取り込んだ除外の確認で解説しています。

対象外キーワードの登録先と上限：対象外キーワードリスト・キャンペーン・広告グループの使い分け

対象外キーワードの登録方法は、対象外キーワードリストにまとめてキャンペーンに関連付ける方法と、キャンペーンまたは広告グループに個別に登録する方法の2つです。複数のキャンペーンに共通する語句はリストに、特定の広告グループのみで除外する語句はその広告グループに登録します。広告グループではキーワードと、キャンペーンではターゲティングの設定などと、登録数の上限を共有している点に注意が必要です。

対象外キーワードリストは、広告管理ツールの「ツール」メニューにある「ライブラリー」から作成し、同じアカウントの複数のキャンペーンに関連付けます。関連付けたリストは、対象外キーワード一覧に「（リスト）」と付いた行で表示されます。関連付けの削除も、この一覧の「一括操作」の「設定を削除」から行います。

広告グループに登録する対象外キーワードはキーワードと上限を共有するため、キーワードの多い広告グループでは、登録できる数が少なくなります。また、その広告グループにキーワードとして登録済みの語句は、対象外キーワードとして追加できません。1つのキャンペーン、広告グループ、対象外キーワードリストに、登録済みの語句を再び追加することもできません。

キャンペーンを作成するときに「既存キャンペーンの設定を反映する（オプション）」を利用すると、既存キャンペーンの対象外キーワードは、登録の古い順に最大100個のみ反映されます。101個以上を登録したキャンペーンの設定を使った場合は、作成後に、反映されなかった対象外キーワードを追加します。複数のキャンペーンに共通する語句をリストにまとめておけば、新しいキャンペーンにはリストを関連付けるのみで対応できます。

成果0件の検索クエリーを除外するかどうかの判断：意図が関係するものは、同じ意図の費用を合算して必要な件数を求める

検索クエリーを、まず意図で分類します。意図が自社の商品・サービスと無関係な検索クエリーは、成果の件数の蓄積を待たずに対象外キーワードに登録します。意図が関係する検索クエリーは、同じ意図のものの費用と成果の件数をそれぞれ合算し、必要な件数に対する不足がばらつきの範囲を超える場合に登録します。成果の件数が必要な件数以上の検索クエリーは、広告の表示を続け、キーワードとしての登録を検討します。

意図が無関係な検索クエリー（自分で施工する方法を調べる検索や、求職者による検索など）は、成果につながらないため、この計算を行わず、成果の件数の蓄積を待たずに対象外キーワードに登録します。計算を用いるのは、意図が関係する検索クエリー（費用の相場を調べる検索など）です。

検索クエリーごとの費用は少額であることが多く、検索クエリー単位で計算すると、必要な件数も数件にとどまります。本来の獲得単価が上限と同じ水準であっても、実際の成果の件数は、必要な件数から前後に概ね2√必要な件数の範囲でばらつきます。そのため、成果0件でも、不足がこのばらつきの範囲に収まる場合は、獲得単価が上限を超えているとは判断できません。同じ意図の検索クエリーの費用を合算すると必要な件数が増え、判断できる場合があります。

例えば、費用の相場を調べる3つの検索クエリー（説明用の架空の数字）は、検索クエリー単位ではいずれも不足がばらつきの範囲に収まり、単独では判断できません。3つの費用を合算すると60,000円で、必要な件数は5.0件、ばらつきの範囲は約4.5件（2√5.0）となり、不足の5.0件は範囲を超えます。この場合は、3つの検索クエリーを対象外キーワードに登録する候補とします。不足がばらつきの範囲に収まる場合は、集計期間を延長して同じ計算を行います。

対象外キーワードには、意図を表す最も短い語句を登録すると、1つで多くの検索クエリーを除外できます。ただし、短い語句ほど、見込み顧客の検索にも含まれやすくなります。登録の前に、ダウンロードした検索クエリーレポートからその語句を含む検索クエリーを抽出し、成果のあるものがないかを確認します。上の例では、「相場」を含む検索クエリーに成果のあるものがなければ「相場」を部分一致で登録し、成果のあるものがあれば3つの検索クエリーを完全一致で登録します。

架空の会社H社の例：キャンペーン「検索｜リフォームの一般語」の成果0件の検索クエリー4つから、意図を表す語句を対象外キーワードリストに登録する

H社の例の4つの検索クエリーは、いずれも意図が自社の商品・サービスと無関係なため、成果の件数の蓄積を待たずに、意図を表す4つの語句を対象外キーワードリストに登録します。リストは、H社の3つの検索キャンペーン（「検索｜社名」「検索｜地域名＋リフォーム」「検索｜リフォームの一般語」）に関連付けます。

以下は、診断サンプルの架空の会社（H社・地域の住宅リフォーム業・ショールーム2か所）の例です。H社の獲得単価の上限は12,000円と仮定します（成約1件の粗利60万円×成果から成約に至る割合20%×粗利のうち広告費に充てる割合10%）。キャンペーン「検索｜リフォームの一般語」の2025年10月〜2026年9月の費用は1,379,564円、成果は72件（獲得単価19,161円）です。このうち、成果0件で意図が自社の商品・サービスと無関係な4つの検索クエリーの費用は合計137,956円で、キャンペーン全体の10.0%を占めます。

参考として、4つの検索クエリーを成果の件数で判断した場合を計算すると、12か月分を集計しても、検索クエリー単位では不足がいずれもばらつきの範囲に収まります。費用が最も多い「リフォーム 自分で」でも、必要な件数3.9件に対してばらつきの範囲は約4.0件です。成果の件数の蓄積を待つ間にも費用は発生するため、意図が成果につながらない検索クエリーは、件数の蓄積を待たずに登録します。

「職人 募集」は、「募集」1語ではなく2語で登録します。「募集」1語を部分一致で登録すると、「リフォーム モニター 募集」のように見込み顧客の検索にも広告が表示されなくなるためです。2語を部分一致で登録すると、「募集 職人 リフォーム」のように語順が入れ替わった検索クエリーも除外されます。類似パターンは反映されないため、「セルフ」「採用」など同じ意図の語句は、検索クエリーレポートに記載された時点で、成果のある検索クエリーに含まれないことを確認したうえで、対象外キーワードリストに追加します。

2つの意図（自分での施工・求職）は、社名や「地域名＋リフォーム」を含む検索でも成果につながらないため、4つの語句を1つの対象外キーワードリストにまとめ、3つの検索キャンペーンに関連付けます。

4つの検索クエリーの費用を除き、成果は変わらないものとして単純計算すると、このキャンペーンの獲得単価は19,161円から17,245円となり、依然として上限の12,000円を上回ります。診断サンプルでは、このキャンペーンの費用の54%が商圏の外への配信によるものです。配信地域の見直し方は、地域ターゲティングで商圏の外の費用と成果を確認する方法で解説しています。4つの検索クエリーの費用と商圏の外への配信の費用には同じクリックが含まれる場合があるため、両者を合算して削減の効果を見積もることは避けます。

対象外キーワードを追加した後の確認：登録状況、翌月の検索クエリーレポート、それ以降の獲得単価

対象外キーワードを追加した直後は、登録先に応じて登録状況を確認します。キャンペーンや広告グループに登録した場合は、検索クエリー画面の「対象外キーワード登録状況」で、対象外キーワードリストに登録した場合は、リストに登録した語句と、対象外キーワード一覧の「（リスト）」の行で確認します。翌月は、検索クエリーレポートで、登録した語句の表記の揺れや同じ意図の類義語が残っていないか、成果のある検索クエリーのインプレッション数が減少していないかを点検します。それ以降は、キャンペーンの獲得単価の推移を、追加日の前後で比較します。

検索クエリー画面の「対象外キーワード登録状況」は、検索クエリーが対象外キーワードとしてキャンペーンや広告グループに登録されているかを表す列です。公式ヘルプのこの列の説明には対象外キーワードリストが含まれていないため、語句を対象外キーワードリストに登録した場合は、「ツール」メニューの「ライブラリー」にある「対象外キーワードリスト」でリスト名を選び、登録した語句を確認します。あわせて、そのリストがキャンペーンに関連付けられているかを、対象外キーワード一覧の「（リスト）」と付いた行で確認します。

翌月の検索クエリーレポートでは、登録した語句と同じ意図の検索クエリーが、別の表記や類義語で残っていないかを確認します。残っていた場合は、その表記の語句を、成果のある検索クエリーに含まれないことを確認してから対象外キーワードリストに追加します。あわせて、成果のある検索クエリーのインプレッション数が減少していないかを点検します。減少している場合は、その検索クエリーを除外している対象外キーワードを特定し、適用範囲が狭いマッチタイプに変更するか、その対象外キーワードを削除します。

それ以降は、キャンペーンの費用・成果・獲得単価の推移を、対象外キーワードの追加日の前後で比較します。追加日は操作履歴で確認できます。操作履歴の使い方は、操作履歴で実績の変化の原因を特定する方法で解説しています。

TAMKOのLINEヤフー広告アカウント診断で確認すること

TAMKOのLINEヤフー広告アカウント診断では、公開している点検項目の1つとして「検索広告とディスプレイ広告（Yahoo! JAPAN・LINEの配信面）を分けた費用と成果」を確認します。診断サンプルの調査報告書では、キャンペーン「検索｜リフォームの一般語」に含まれる、自分で施工する方法を調べる検索と求職者による検索の4つの検索クエリー（報告書では「検索語句」。年間約13.8万円・成果0件）を示し、対象外キーワードへの登録を改善点としています。

診断では、改善点には設定の手順を、続けてよい点にはその根拠を、判断できないものには検証の方法を添えます。診断・報告書・説明会まで無料（毎月2社まで）。

詳しくは診断ページをご覧ください。

よくある質問（FAQ）

Yahoo!広告では、検索クエリーの意図ごとに費用と成果を確認してから、除外キーワード（対象外キーワード）を登録する｜まとめ

Yahoo!広告（現在のLINEヤフー広告）で対象外キーワードを追加する際は、検索クエリーレポートに記載された検索クエリーを、先に意図で分類します。意図が自社の商品・サービスと無関係な検索クエリーは成果の件数の蓄積を待たずに登録し、関係する検索クエリーは、同じ意図のものの費用を合算して必要な件数を求め、実際の成果の件数と比較します。対象外キーワードには類似パターンが反映されないため、同じ意図の語句はそれぞれ登録し、複数のキャンペーンに共通する語句は対象外キーワードリストにまとめます。

この記事のポイント

• LINEヤフー広告での除外キーワードの公式の名称は「対象外キーワード」で、対象外キーワード一覧と対象外キーワードリストの2つの方法で登録する。
• 検索クエリーレポートには多くのユーザーに検索された検索クエリーのみが記載されるため、レポートのコストの合計はキャンペーン一覧のコストと一致しない場合がある。成果の件数は、表示項目に「コンバージョン数」を加えて確認する。
• 対象外キーワードのマッチタイプは完全一致・フレーズ一致・部分一致の3つで、いずれも表記の揺れや類義語（類似パターン）は反映されない。対象外キーワードの部分一致とキーワードのインテントマッチ（旧 部分一致）では、適用範囲が異なる。
• 対象外キーワードの登録先は対象外キーワードリスト・キャンペーン・広告グループの3つ。リストは1アカウント20リスト、1リスト5,000個までで、関連付け先はキャンペーンのみ。登録数の上限は、キャンペーン（5,000個）ではターゲティングの設定などと、広告グループ（2,000個）ではキーワードと共有される。
• 成果0件の検索クエリーは、意図が自社の商品・サービスと無関係であれば、成果の件数の蓄積を待たずに登録する。意図が関係する場合は、同じ意図の検索クエリーの費用を合算して必要な件数を求め、必要な件数に対する不足がばらつきの範囲を超えるかで判断する。
• 対象外キーワードを追加した直後は、キャンペーン・広告グループへの登録を検索クエリー画面の「対象外キーワード登録状況」で、リストへの登録をリストの語句と対象外キーワード一覧の「（リスト）」の行で確認する。翌月は検索クエリーレポートで、登録した語句の表記の揺れや同じ意図の類義語の有無と、成果のある検索クエリーのインプレッション数の減少を点検する。