LinkedInのマッチドオーディエンスで会社リストのマッチ率が低い場合は、各行にLinkedIn会社・団体ページのURLと会社のウェブサイトを記入し、照合後の対象者数を最終オーディエンス数と予測結果で確認する

【結論】LinkedInのマッチドオーディエンスの会社リストは、LinkedIn会社・団体ページのURLとウェブサイトで照合の精度を高め、配信への利用可否を照合後の対象者数で判断する

会社リストのマッチ率が低い場合は、社名のみの行にLinkedIn会社・団体ページのURLと会社のウェブサイトを追記し、再アップロードします。配信への利用可否は、マッチ率ではなく、最終オーディエンス数（300以上が必要）と、広告セットのターゲティングに場所や職務タイプなどの条件を追加した後の予測結果のターゲットオーディエンスの規模で判断します。

公式ヘルプによると、会社リストの各行はLinkedIn会社・団体ページと照合され、記入項目のうちページのURLが最も効率的に照合できる項目です。なお、マッチ率はリストの行に対する割合であり、広告を表示できる人数を示す値ではありません。会社リストは、次の手順で作成・確認します。

1. 記入できる行には、社名に加えてLinkedIn会社・団体ページのURLと会社のウェブサイトを記入する
2. マッチ率が低い場合は、記入項目別にリストを分けてアップロードし、照合されなかった行の多い記入項目を特定する
3. 最終オーディエンス数が300以上であることを確認する
4. 広告セットで場所や職務タイプなどの条件を追加した後の、予測結果のターゲットオーディエンスの規模を、公式ヘルプの推奨（5万人以上。スポンサードコンテンツとスポンサードメッセージは30万人以上）と比較する

マッチドオーディエンスとは：会社リスト・連絡先リストと［会社名］の属性の使い分け

マッチドオーディエンスは、アップロードしたリストやウェブサイトの訪問履歴などを基に作成する配信対象です。営業対象の企業が200社以下であれば、それらの会社を広告セットの［会社名］の属性で1社ずつ選択できます。会社リストは300行以上でアップロードでき、公式ヘルプで推奨されているリストの規模は1,000社以上です。

公式ヘルプによると、マッチドオーディエンスの作成方法は、リストのアップロード、リターゲティング（ウェブサイトの訪問者や、LinkedIn会社・団体ページ・広告に反応したメンバーなど）、サードパーティのデータ連携の3つです。アップロードできるのは、会社リストと連絡先リストの2種類です。会社リストの上限は20MBまたは30万社で、1つのリストから1つのオーディエンスが作成されます。この記事では、リストの大きさを行数で示します（公式ヘルプの社数は、1社を1行に記入した場合の行数に当たります）。

連絡先リストは、確認済みのメールアドレスを持つメンバーアカウントとのみ照合されるため、マッチ率が低くなる場合があります。どちらのリストも、広告セットで職務タイプや職務レベルなどの属性を追加して、対象者を絞り込めます。なお、営業対象の企業が201〜299社の場合は、［会社名］の属性の上限（200社）と会社リストの最小行数（300行）のいずれにも当てはまりません。この場合の扱いは公式ヘルプに記載がないため、キャンペーンマネージャーで確認してください。以降の章では、会社リストについて説明します。

マッチ率とは：照合された行の割合と、最終オーディエンス数との違い

会社リストのマッチ率は、全行のうちLinkedIn会社・団体ページと照合された行の割合で、最終オーディエンス数は、そのリストで広告の対象にできるメンバーアカウントの数です。2つの数値は単位が異なり、広告を表示できる人数を示すのは最終オーディエンス数です。最終オーディエンス数は300以上が必要で、配信への利用可否は、広告セットで場所や職務タイプなどの条件を追加した後の予測結果のターゲットオーディエンスの規模とあわせて判断します。

2つの数値は、キャンペーンマネージャーの［オーディエンス］ページの一覧で確認できます。マッチ率は過去7日間の値で、最後に更新またはアップロードしたリストに基づきます。照合されたメンバーアカウントが300未満のリストはマッチ率が「<5%」となるため、この場合はマッチ率から照合の状況を判断できません。最終オーディエンス数は概数で示され、300未満の場合は「< 300 members」となってリスト名がグレーになり、300に達するまで広告セットで使用できません。トラブルシューティングのヘルプでは、ステータスが失敗になる場合の1つとしても、オーディエンスが300メンバーアカウント未満であることが挙げられています。また、最終オーディエンス数は、新規のメンバーアカウント、プロフィールの更新、ターゲティングのオプトアウトなどによって変動します。

本社と支店を別の行に分けるなど、同一企業を複数行に記入しても、照合先のLinkedIn会社・団体ページは1つです。最終オーディエンス数は重複を除いた値のため、同一企業の行を追加しても対象者数は変わりません。

なお、公式ヘルプには、マッチ率の目安となる数値の記載はありません。

会社リストのマッチ率が低下する原因と、日本企業の社名・ウェブサイト・グループ企業の記入方法

会社リストの照合には、LinkedIn会社・団体ページのデータと、リストに記入した情報が使われます。社名のみの行は照合に使える情報が社名に限られるため、その行にLinkedIn会社・団体ページのURLと会社のウェブサイトを追記します。グループ企業は、各社固有のLinkedIn会社・団体ページのURLとウェブサイト（ドメイン）を記入します。

社名のみの行には、LinkedIn会社・団体ページのURLと会社のウェブサイトを追記する

公式ヘルプによると、照合には、「会社名」「会社のウェブサイト」「会社のメールドメイン」「LinkedIn会社ページURL」「銘柄記号」のうち少なくとも1つが必要で、記入する情報が多いほどマッチ率は向上します。日本企業は日本語と英語の2つの社名を持つ場合があり、LinkedIn会社・団体ページの登録名がどちらであるかは企業ごとに異なります。そのため、CRMの社名のみを記入した行は、ページの登録名と異なり、照合されない場合があります。公式ヘルプでは、ページのURLとして、末尾が数字のIDではなく社名を表す文字列になっているもの（例：https://www.linkedin.com/company/linkedin/）を記入するよう推奨されています。

グループ企業は、各社固有のURLとドメインを記入する

子会社の行に親会社のLinkedIn会社・団体ページのURLやグループ共通のドメインを記入すると、その行は親会社のページと照合される可能性があります。グループ企業を個別の行に記入する場合は、各社のLinkedIn会社・団体ページの有無を確認します。子会社のページを確認できない場合は、子会社の社名と会社のウェブサイトを記入します。子会社の行が多い場合は、「照合されなかった行の多い記入項目を特定する方法」の章の方法で子会社の行を1つのリストに分け、そのリストのマッチ率を確認します。

テンプレートの列と、記入時の確認点

公式ヘルプでは、キャンペーンマネージャーで提供されるCSV形式のテンプレートの使用が案内されています。ヘッダーを変更・削除するとアップロード時にエラーとなるため、ヘッダーはそのまま残し、ヘッダーに特殊文字を含めません。ファイルはCSV形式で保存し、日本語の社名を含む場合はUTF-8で保存します（連絡先リストのヘルプに、特殊文字を含む場合はUTF-8で保存するよう記載されていることに基づきます）。

照合されなかった行の多い記入項目を特定する方法：記入項目別にリストを分けてマッチ率を比較する

会社リストを記入項目別（LinkedIn会社・団体ページのURLあり／ウェブサイトのみ／社名のみ）に300行以上ずつ分割して個別にアップロードし、マッチ率を比較したうえで、マッチ率の低いリストの行に情報を追記して再アップロードします。この方法で特定できるのは照合されなかった行の多い記入項目までで、照合されなかった会社や行そのものは特定できません。

公式ヘルプ「LinkedInの一致するオーディエンスに関するトラブルシューティング」には、リストと一致した会社・一致しなかった会社は会社エンゲージメントレポートで確認できると記載されています。ただし、同レポートは2024年11月にキャンペーンマネージャーの［会社］に置き換えられており、［会社］で一致しなかった会社の一覧を表示できるかどうかは、ヘルプに記載がありません。実際の画面で確認してください。

マッチ率はリストごとに表示されるため、記入項目別にリストを分けてアップロードすれば、照合されなかった行がどの記入項目に多いかを特定できます。図の例（説明用の架空の数字）では、1,200行の会社リストを記入項目別に400行ずつ3つに分割しています。マッチ率は、URLありのリストAが96%（照合された行は384行）、ウェブサイトのみのリストBが60%（同240行）、社名のみのリストCが30%（同120行）で、全体は62%（同744行）です。照合されなかった456行のうち280行（61%）がリストCに含まれるため、まず同リストの行にLinkedIn会社・団体ページのURLと会社のウェブサイトを追記します。

各リストは、アップロードに必要な300行以上とします。なお、照合されたメンバーアカウントが300未満のリストはマッチ率が「<5%」と表示され、比較に使用できません。行数とメンバーアカウント数は単位が異なるため、300行以上のリストでもこの表示になる場合があります。情報を追記したリストは、［オーディエンス］ページの［編集］から再アップロードし、ステータスが準備完了になってからマッチ率を確認します。

公式ヘルプによると、同じ種類のマッチドオーディエンスのセグメント（広告セットのターゲティングに追加するオーディエンスの単位。公式ヘルプの表記）は、1つの広告セットに複数含めると、ターゲットオーディエンスの規模が大きくなります。そのため、分割した会社リストを再統合する必要はありません。

照合後の対象者数の確認方法：最終オーディエンス数と、予測結果のターゲットオーディエンスの規模を順に確認する

会社リストの最終オーディエンス数が300以上であっても、広告セットで場所や職務タイプなどの条件を追加すると、対象者数は減少します。予測結果のターゲットオーディエンスの規模を公式ヘルプの推奨（5万人以上。スポンサードコンテンツとスポンサードメッセージは30万人以上）と比較し、下回る場合は、会社リストの掲載企業を増やすか、絞り込みの条件を見直します。対象者数が少ない状態で配信する場合は、フリークエンシーを確認します。

場所はターゲティングの必須条件で、職務タイプなどの条件を追加すると対象者数はさらに減少する

公式ヘルプによると、広告セットのオーディエンスの最小規模は300メンバーアカウントで、場所はターゲティングの必須条件です。場所の条件を指定すると対象者数が減少する場合があるため、会社リストは300を十分に上回るメンバーアカウントと照合されている必要があります。また、［オーディエンスをさらに絞り込む］に職務タイプや職務レベルを追加すると、追加した属性の種類（職務タイプ、職務レベルなど）ごとに、選択した値のいずれか1つに一致するメンバーのみが対象となるため、規模は小さくなります。会社リストと、ウェブサイトの訪問者のオーディエンス（リターゲティング）のように、種類の異なるセグメントを1つの広告セットに含めた場合も、両方に一致するメンバーのみが対象となります。

公式ヘルプでは、成果を得るための規模として5万人以上、スポンサードコンテンツとスポンサードメッセージでは30万人以上が推奨されています。ただし、すべての状況に当てはまる設定はなく、テストを行うよう案内されています。図の例（説明用の架空の数字）では、対象者数は場所の条件の追加後に約41,000人、職務タイプの条件の追加後に約6,800人となり、推奨の5万人を下回ります。スポンサードコンテンツで配信する場合は、会社リストのみの約52,000人でも推奨の30万人を下回ります。

職務タイプで絞り込む前に、セグメントの詳細で対象者の職務タイプの内訳を確認する

予測結果の「ターゲットオーディエンスのセグメントの詳細」では、職務タイプ・職務レベル・会社規模・業種などの内訳を確認できます。公式ヘルプによると、セグメントの詳細は、場所と言語を指定し、会社リストなどのセグメントを1つ以上追加すると読み込まれます。初期状態では非表示のため、予測結果のパネルで表示に切り替えます。会社リストの対象者のうち、ターゲットとする職務タイプのメンバーがどの程度含まれるかを、絞り込む前に確認できます。

対象者数が推奨の規模を下回る場合の3つの選択肢

対象者数が推奨の規模を下回る場合の選択肢は、次の3つです。

• 会社リストの掲載企業を増やすか、「会社リストのマッチ率が低下する原因と、日本企業の記入方法」と「照合されなかった行の多い記入項目を特定する方法」の章の方法でマッチ率を改善する
• 職務タイプの絞り込みを解除して配信し、その後、職務タイプの内訳でターゲット外への配信状況を確認する（方法はコラム「LinkedIn広告のターゲティングと費用｜職務タイプ・会社規模の内訳で狙いの外を絞る」を参照）
• 対象者数が少ない状態で配信する場合は、対象者数に比べて予算が大きく、フリークエンシーが過度に高くなっていないかを確認する

リーチ拡大ツールによって追加される配信対象は、予測結果の規模に含まれない

公式ヘルプによると、リーチ拡大ツールは利用可能な広告セットでは自動的に有効になり、ターゲットオーディエンスに類似する属性を持つメンバーアカウントにも広告が表示されます。リーチ拡大ツールによって追加されるメンバーアカウントは、予測結果のターゲットオーディエンスの規模に含まれません。会社リストの掲載企業のみに配信する場合は、広告セットの［オーディエンス］セクションで、［リーチ拡大ツール機能を有効にする］のチェックボックスの状態を確認します。

診断サンプルの架空の会社（N社）では、リーチ拡大ツールが有効なスポンサードコンテンツの広告セットで、その広告セットの12か月の費用（4,352,649円）のうち35%（1,538,273円）が、ターゲットとした職務タイプ（情報技術）以外に配信されています。この広告セットは会社リストではなく職務タイプで対象を絞ったものですが、リーチ拡大ツールが有効な場合に、設定した条件の外のメンバーにも配信されることを示す例です。リーチ拡大ツールの確認方法は、コラム「LinkedIn Audience Networkは外すべき？外への配信とリーチ拡大ツールの確認方法」で説明しています。

会社リストのステータス（アーカイブ済み・期限切れ）と継続利用のための管理

会社リストは、30日間、広告セットでの使用も編集もされない場合はアーカイブ済みに、90日間、アクティブまたは下書きの広告セットで編集も使用もされない場合は期限切れになります。期限切れのリストは、編集して再アップロードするまで広告セットに追加できません。

公式ヘルプのステータスの定義は、次のとおりです。

• 構築中・更新中：リストまたは編集内容の処理中で、通常は48時間以内、まれに72時間かかる
• 準備完了：処理が完了して広告セットで使用できる状態で、完了はメールで通知される
• アーカイブ済み：30日間、広告セットでの使用も編集もされていない状態で、［オーディエンス］ページからアーカイブを解除できる
• 期限切れ：過去90日間、アクティブまたは下書きの広告セットで編集も使用もされておらず、データが利用できない状態で、リストを編集して再アップロードする必要がある
• 失敗：アップロードしたリストに問題がある状態で、オーディエンスが300メンバーアカウント未満で使用できない場合も含まれる（出典：トラブルシューティングのヘルプ）

公式ヘルプによると、リストを広告セットのターゲティングに適用した後、ターゲットオーディエンスに組み込まれるまでに、さらに24時間かかる場合があります。また、アクティブな広告セットで使用中のマッチドオーディエンスは削除できません。

LinkedIn広告アカウント診断では、対象者数とフリークエンシーを確認する

会社リストを使う広告セットなど対象者の少ない配信で、フリークエンシーが予算に対して過度に高くなっていないかの確認は、TAMKOが実施するLinkedIn広告アカウント診断の項目の1つです。

診断ページでは、「費用と問い合わせがずれやすい3つの場所」の1つとして、「サイトを訪れた人に再び出す広告など、対象者が少ない広告は、予算が同じでも同じ人に何度も表示されやすい（フリークエンシーが上がる）」と説明しています。アカウントの権限については、「閲覧のみの権限で拝見し、診断のあいだ設定には触れません。」と明記しています（いずれも同ページの記載）。また、LinkedIn広告のお試し運用のページでは、「お預かりできる施策」のうち「狙う企業に届ける」の例として、「会社リストをアップロードした広告」を挙げています。

診断ページでは、診断の結論について、「現状の配分を続けてよいという判断も、診断の結論です。」「改善点には設定の手順を、続けてよい点にはその根拠を、判断できないものには検証の方法を添えます。」と記載しています。料金は「診断・報告書・説明会まで無料（毎月2社まで）」です。詳しくは診断ページへ。

よくある質問（FAQ）

LinkedInのマッチドオーディエンスの会社リストは、マッチ率ではなく照合後の対象者数で配信への利用可否を判断する｜まとめ

会社リストのマッチ率はリストの行に対する割合であり、広告の対象にできる人数を示すのは最終オーディエンス数です。マッチ率が低い場合は、社名のみの行にLinkedIn会社・団体ページのURLと会社のウェブサイトを追記し、照合されなかった行の多い記入項目は、記入項目別にリストを分けてアップロードすることで特定します。配信への利用可否は、最終オーディエンス数と、広告セットで場所や職務タイプなどの条件を追加した後の予測結果のターゲットオーディエンスの規模で判断します。

この記事のポイント

• 会社リストのマッチ率は、リストの行のうちLinkedIn会社・団体ページと照合された行の割合（過去7日間）。最終オーディエンス数は対象にできるメンバーアカウントの数であり、2つの数値は単位が異なる。
• 照合は、LinkedIn会社・団体ページのデータとリストに記入した情報に基づく。社名のみの行には、LinkedIn会社・団体ページのURL（末尾が社名を表す文字列のもの）と会社のウェブサイトを追記し、子会社の行には各社固有のURLとドメインを記入する。
• 照合されなかった行の多い記入項目は、リストを記入項目別に300行以上ずつ分けてアップロードし、マッチ率を比較することで特定する。同じ種類のリストは、1つの広告セットに複数含められる。
• 配信への利用可否は、最終オーディエンス数（300以上が必要）と、広告セットで場所や職務タイプなどの条件を追加した後の予測結果のターゲットオーディエンスの規模（推奨は5万人以上。スポンサードコンテンツとスポンサードメッセージは30万人以上）で判断する。リーチ拡大ツールによって追加される配信対象は、予測結果に含まれない。
• 会社リストは、使用も編集もされない状態が30日続くとアーカイブ済み、90日続くと期限切れになる。期限切れのリストは、編集して再アップロードするまで広告セットに追加できない。